従業員数 - ケミカル＆マテリアル、連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）、法人税等調整額他1件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 従業員数 - ケミカル＆マテリアル
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）
- -
- 法人税等調整額
- 221億6400万
- 特定災害防止準備金
- 600万
2009年3月
- 従業員数 - ケミカル＆マテリアル
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）
- -
- 法人税等調整額
- -317億5300万
- 特定災害防止準備金
- 1300万
2010年3月
- 従業員数 - ケミカル＆マテリアル
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）
- -
- 法人税等調整額
- -363億9600万
- 特定災害防止準備金
- 1300万
2011年3月
- 従業員数 - ケミカル＆マテリアル
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）
- -
- 法人税等調整額
- 274億6600万
- 特定災害防止準備金
- 1900万
2012年3月
- 従業員数 - ケミカル＆マテリアル
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）
- -7000万
- 法人税等調整額
- 13億8000万
- 特定災害防止準備金
- 2400万
2013年3月
- 従業員数 - ケミカル＆マテリアル
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）
- -6億2400万
- 法人税等調整額
- -750億4500万
- 特定災害防止準備金
- 2600万
2014年3月
- 従業員数 - ケミカル＆マテリアル
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）
- -
- 法人税等調整額
- 694億500万
- 特定災害防止準備金
- 3200万
2015年3月
- 従業員数 - ケミカル＆マテリアル
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）
- -
- 法人税等調整額
- 726億6200万
- 特定災害防止準備金
- 4100万
2016年3月
- 従業員数 - ケミカル＆マテリアル
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）
- -
- 法人税等調整額
- 306億3800万
- 特定災害防止準備金
- 4400万
2017年3月
- 従業員数 - ケミカル＆マテリアル
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）
- -
- 法人税等調整額
- -113億7700万
- 特定災害防止準備金
- 5100万
2018年3月
- 従業員数 - ケミカル＆マテリアル
- -
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）
- -
- 法人税等調整額
- -75億1000万
- 特定災害防止準備金
- 5400万
2019年3月
2020年3月
- 従業員数 - ケミカル＆マテリアル
- 3,147
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）
- -
- 法人税等調整額
- -282億7900万
- 特定災害防止準備金
- -
2021年3月
- 従業員数 - ケミカル＆マテリアル
- 3,206
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）
- -
- 法人税等調整額
- -360億5700万
- 特定災害防止準備金
- -
2022年3月
- 従業員数 - ケミカル＆マテリアル
- 3,372
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）
- -
- 法人税等調整額
- 202億5100万
- 特定災害防止準備金
- -
2023年3月
- 従業員数 - ケミカル＆マテリアル
- 3,414
- 連結及び持分法適用範囲の変動等に伴う増加高（△は減少）
- -
- 法人税等調整額
- 226億6200万
- 特定災害防止準備金
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