神戸製鋼所(5406)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2023億9800万
- 2009年3月31日 -42.23%
- 1169億3400万
- 2010年3月31日 -60.65%
- 460億1500万
- 2011年3月31日 +170.67%
- 1245億5000万
- 2012年3月31日 -51.38%
- 605億5500万
- 2013年3月31日 -81.45%
- 112億3400万
- 2014年3月31日 +919.65%
- 1145億4800万
- 2015年3月31日 +4.29%
- 1194億6000万
- 2016年3月31日 -42.7%
- 684億4500万
- 2017年3月31日 -85.76%
- 97億4900万
- 2018年3月31日 +812.02%
- 889億1300万
- 2019年3月31日 -45.7%
- 482億8200万
- 2020年3月31日 -79.57%
- 98億6300万
- 2021年3月31日 +208.2%
- 303億9800万
- 2022年3月31日 +188.25%
- 876億2200万
- 2023年3月31日 -1.43%
- 863億6500万
- 2024年3月31日 +116.09%
- 1866億2800万
- 2025年3月31日 -14.95%
- 1587億2100万
- 2026年3月31日 -18.17%
- 1298億8300万
個別
- 2008年3月31日
- 1099億2600万
- 2009年3月31日 -45.07%
- 603億7700万
- 2010年3月31日 -98.14%
- 11億2400万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 505億1000万
- 2012年3月31日
- -93億5700万
- 2013年3月31日 -340.3%
- -411億9900万
- 2014年3月31日
- 461億7100万
- 2015年3月31日 -23.55%
- 352億9700万
- 2016年3月31日 -40.49%
- 210億600万
- 2017年3月31日
- -70億9600万
- 2018年3月31日
- 321億2100万
- 2019年3月31日 -92.77%
- 23億2100万
- 2020年3月31日
- -221億6300万
- 2021年3月31日
- -132億1000万
- 2022年3月31日
- 475億5200万
- 2023年3月31日 -8.3%
- 436億600万
- 2024年3月31日 +31.94%
- 575億3400万
- 2025年3月31日 -12.87%
- 501億3200万
- 2026年3月31日 -49.09%
- 255億2200万
有報情報
- #1 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 4.当連結会計年度の連結損益計算書に計上されている分離した事業に係る損益の概算額2026/06/18 16:45
売上高 15,151 百万円 営業利益 69 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような中、当社はKOBELCOグループ中期経営計画(2024~2026年度)に掲げた「稼ぐ力の強化」と「成長追求」に取り組むとともに、物価上昇に対する価格転嫁の推進や自助努力によるコストアップの抑制に継続して取り組んでまいりました。2026/06/18 16:45
この結果、当連結会計年度の売上高は、前連結会計年度比1,184億円減収の2兆4,365億円となり、営業利益は、機械での既受注案件の進捗による売上高の増加などがあったものの、固定費を中心としたコストの増加や電力での燃料費調整の時期ずれによる増益影響の縮小や売電価格に関する一過性の増益影響(売電価格の指標となる石炭の輸入貿易統計価格と当社購入価格の差異)の縮小などに加え、神戸発電所3号機の定期点検の延長などによる売上高の減少などにより、前連結会計年度比288億円減益の1,298億円となりました。経常利益は、営業利益の減益や、前連結会計年度に計上した建設機械における欧州でのエンジン認証に関する補償金収入の剥落などにより、前連結会計年度比358億円減益の1,213億円となりました。特別損益は、政策保有株式や土地等の売却による増益があったものの、アルミ板で固定資産の減損損失を計上したことなどから4億円の損失となり、親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度比264億円減益の937億円となりました。
当連結会計年度のセグメント毎の状況は、次のとおりであります。