有価証券報告書-第162期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
1.有価証券の評価基準及び評価方法
(1)満期保有目的の債券
原価基準
(2)子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価基準
(3)その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等による時価基準(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価基準
2.デリバティブの評価基準
時価基準
3.たな卸資産の評価基準及び評価方法
原材料及び貯蔵品及び鉄鋼事業部門(高砂鋳鍛鋼工場を除く)、溶接事業部門及びアルミ・銅事業部門の製品、半製品、仕掛品は総平均法、高砂鋳鍛鋼工場並びに機械事業部門及びエンジニアリング事業部門の製品、仕掛品は個別法による原価基準(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。
(1)満期保有目的の債券
原価基準
(2)子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価基準
(3)その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等による時価基準(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価基準
2.デリバティブの評価基準
時価基準
3.たな卸資産の評価基準及び評価方法
原材料及び貯蔵品及び鉄鋼事業部門(高砂鋳鍛鋼工場を除く)、溶接事業部門及びアルミ・銅事業部門の製品、半製品、仕掛品は総平均法、高砂鋳鍛鋼工場並びに機械事業部門及びエンジニアリング事業部門の製品、仕掛品は個別法による原価基準(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。