有価証券報告書-第110期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし建物については、定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数は以下のとおりであります。
・建物 主として31年
・機械装置 主として14年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウエアの見込利用可能期間は5年であります。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。