- 5463
- 2026/09/02
- 時価
- 4362億円
- PER 予
- 14.89倍
- 2010年以降
- 7.12-43.7倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.09倍
- 2010年以降
- 0.61-1.32倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3%
- ROE 予
- 7.31%
- ROA 予
- 5.93%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
丸一鋼管(5463)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 9億800万
- 2009年3月31日 -4.19%
- 8億7000万
- 2010年3月31日 -14.83%
- 7億4100万
- 2011年3月31日 +14.98%
- 8億5200万
- 2012年3月31日 -2.23%
- 8億3300万
- 2013年3月31日 -0.24%
- 8億3100万
- 2014年3月31日 +3.61%
- 8億6100万
- 2015年3月31日 -1.86%
- 8億4500万
- 2016年3月31日 +1.89%
- 8億6100万
- 2017年3月31日 +8.01%
- 9億3000万
- 2018年3月31日 -2.8%
- 9億400万
- 2019年3月31日 -2.43%
- 8億8200万
- 2020年3月31日 +1.47%
- 8億9500万
- 2021年3月31日 +20.67%
- 10億8000万
- 2022年3月31日 +19.26%
- 12億8800万
- 2023年3月31日 +11.26%
- 14億3300万
- 2024年3月31日 -2.72%
- 13億9400万
- 2025年3月31日 -5.88%
- 13億1200万
- 2026年3月31日 -6.86%
- 12億2200万
個別
- 2008年3月31日
- 6億4000万
- 2009年3月31日 -3.13%
- 6億2000万
- 2010年3月31日 -15.32%
- 5億2500万
- 2011年3月31日 +12%
- 5億8800万
- 2012年3月31日 -2.55%
- 5億7300万
- 2013年3月31日 -0.52%
- 5億7000万
- 2014年3月31日 +7.72%
- 6億1400万
- 2015年3月31日 -0.16%
- 6億1300万
- 2016年3月31日 +1.63%
- 6億2300万
- 2017年3月31日 +3.37%
- 6億4400万
- 2018年3月31日 -5.9%
- 6億600万
- 2019年3月31日 -1.98%
- 5億9400万
- 2020年3月31日 +2.02%
- 6億600万
- 2021年3月31日 -0.83%
- 6億100万
- 2022年3月31日 +11.15%
- 6億6800万
- 2023年3月31日 +5.09%
- 7億200万
- 2024年3月31日 -1.28%
- 6億9300万
- 2025年3月31日 -7.22%
- 6億4300万
- 2026年3月31日 -1.09%
- 6億3600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費の主なものは、次のとおりであります。2026/06/19 9:27
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 退職給付費用 172 百万円 137 百万円 賞与引当金繰入額 523 百万円 492 百万円 役員賞与引当金繰入額 155 百万円 115 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法製 品 … 主として総平均法によっております。 原材料 … 主として移動平均法によっております。 貯蔵品 … 主として最終仕入原価法によっております。
①有形固定資産
主として定率法によっています。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 5~14年2026/06/19 9:27 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/19 9:27
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 643 636 643 636 役員賞与引当金 51 61 51 61 株式給付引当金 237 38 6 269 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 9:27
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払事業税否認額 559 百万円 28 百万円 賞与引当金 196 百万円 199 百万円 退職給付引当金 445 百万円 442 百万円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 9:27
(注) 評価性引当金が514百万円増加しております。この増加の主な内容は、投資有価証券評価損に係る評価性引当額を追加的に認識したことによるものです。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払事業税否認額 583 百万円 69 百万円 賞与引当金 430 百万円 409 百万円 株式報酬費用 1,207 百万円 1,229 百万円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 4 引当金の計上基準2026/06/19 9:27
賞与引当金
従業員の賞与の支給に充てるため、支給見込額基準(過去の実績をベースに、将来の見込額を加味)により支給見込額を計上しております。