丸一鋼管(5463)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 219億4500万
- 2008年3月31日 -37.64%
- 136億8400万
- 2009年3月31日
- -15億5200万
- 2010年3月31日
- 95億2300万
- 2011年3月31日 -31.6%
- 65億1400万
- 2012年3月31日 -46.05%
- 35億1400万
- 2013年3月31日 +52.96%
- 53億7500万
- 2014年3月31日 +69.45%
- 91億800万
- 2015年3月31日 +57.91%
- 143億8200万
- 2016年3月31日 -68.15%
- 45億8000万
- 2017年3月31日 +134.48%
- 107億3900万
- 2018年3月31日 +15.11%
- 123億6200万
- 2019年3月31日 -11.27%
- 109億6900万
- 2020年3月31日 -44.58%
- 60億7900万
- 2021年3月31日 +139.64%
- 145億6800万
- 2022年3月31日 +54.29%
- 224億7700万
- 2023年3月31日 -12.38%
- 196億9400万
- 2024年3月31日 +59.86%
- 314億8200万
- 2025年3月31日 -58.39%
- 131億
- 2026年3月31日 +27.04%
- 166億4200万
個別
- 2007年3月31日
- 212億300万
- 2008年3月31日 -44.82%
- 117億
- 2009年3月31日
- -15億5100万
- 2010年3月31日
- 77億2000万
- 2011年3月31日 -41.05%
- 45億5100万
- 2012年3月31日 -53.04%
- 21億3700万
- 2013年3月31日 +94.81%
- 41億6300万
- 2014年3月31日 +90.03%
- 79億1100万
- 2015年3月31日 +67.13%
- 132億2200万
- 2016年3月31日 -58.52%
- 54億8500万
- 2017年3月31日 +81.88%
- 99億7600万
- 2018年3月31日 +16.22%
- 115億9400万
- 2019年3月31日 -11.13%
- 103億400万
- 2020年3月31日 -46.56%
- 55億600万
- 2021年3月31日 +150.4%
- 137億8700万
- 2022年3月31日 +36.27%
- 187億8800万
- 2023年3月31日 -4.98%
- 178億5200万
- 2024年3月31日 +71.16%
- 305億5500万
- 2025年3月31日 -54.58%
- 138億7800万
- 2026年3月31日 +24.56%
- 172億8600万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/19 9:27
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 △6,661 百万円 10,173 百万円 法人税等及び税効果額 7,261 百万円 △1,342 百万円 その他有価証券評価差額金 △16,677 百万円 3,411 百万円 為替換算調整勘定 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 9:27
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) (繰延税金負債) その他有価証券評価差額金 △6,042 百万円 △7,603 百万円 固定資産圧縮積立金 △117 百万円 △113 百万円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 9:27
(注) 評価性引当金が514百万円増加しております。この増加の主な内容は、投資有価証券評価損に係る評価性引当額を追加的に認識したことによるものです。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) (繰延税金負債) その他有価証券評価差額金 △6,155 百万円 △7,609 百万円 固定資産圧縮積立金 △448 百万円 △450 百万円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳