訂正有価証券報告書-第95期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物 主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は15～47年であります。
構築物 主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は7～60年であります。
機械装置及び運搬具
主として定率法によっております。ただし、連結子会社サイアム・ヤマト・スチールカンパニーリミテッドは定額法によっております。
なお、主な耐用年数は2～20年であります。
工具、器具及び備品
主として定率法によっております。ただし、連結子会社サイアム・ヤマト・スチールカンパニーリミテッドは定額法によっております。
なお、主な耐用年数は2～10年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5～10年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。