東京製鐵(5423)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 319億8800万
- 2009年3月31日 +20.23%
- 384億5900万
- 2009年12月31日
- -19億8700万
- 2010年3月31日 -165.02%
- -52億6600万
- 2010年9月30日
- 18億500万
- 2010年12月31日 +564.82%
- 120億
- 2011年3月31日 -44.99%
- 66億100万
- 2011年9月30日 -11.98%
- 58億1000万
- 2012年3月31日 +53.91%
- 89億4200万
- 2012年9月30日
- -33億6300万
- 2013年3月31日
- -31億7400万
- 2013年9月30日
- 2億400万
- 2014年3月31日
- -26億100万
- 2014年9月30日
- 174億100万
- 2015年3月31日 +55.34%
- 270億3100万
- 2015年9月30日 -51.67%
- 130億6500万
- 2016年3月31日 +103.8%
- 266億2700万
- 2016年9月30日 -74.29%
- 68億4700万
- 2017年3月31日 +113.83%
- 146億4100万
- 2017年9月30日 -4.94%
- 139億1800万
- 2018年3月31日 +22.81%
- 170億9300万
- 2018年9月30日 -12.6%
- 149億4000万
- 2019年3月31日 +27.12%
- 189億9100万
- 2019年9月30日 -65.98%
- 64億6000万
- 2020年3月31日 +267.46%
- 237億3800万
- 2020年9月30日 -70.05%
- 71億1000万
- 2021年3月31日 +6.68%
- 75億8500万
- 2021年9月30日 +123.26%
- 169億3400万
- 2022年3月31日 +58.93%
- 269億1300万
- 2022年9月30日 -28.56%
- 192億2700万
- 2023年3月31日 +106.83%
- 397億6700万
- 2023年9月30日 -6.9%
- 370億2200万
- 2024年3月31日 +44.17%
- 533億7600万
- 2024年9月30日 -93.29%
- 35億8100万
- 2025年3月31日 +447%
- 195億8800万
- 2025年9月30日 -61.86%
- 74億7100万
- 2026年3月31日
- -32億8200万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2) キャッシュ・フローの状況2026/06/23 13:56
当事業年度における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)は、前期末に比べ22,640百万円減少し、当期末の資金残高は73,470百万円となった。なお、営業活動によるキャッシュ・フローに投資活動によるキャッシュ・フローを合算したフリーキャッシュ・フローは、14,120百万円の支出である。
(営業活動によるキャッシュ・フロー) - #2 配当政策(連結)
- これまで当社は、鉄スクラップの高度利用を推進するなかで、積極的に設備投資を実行して、製品の高付加価値化・多様化と生産性・品質の向上に努めてきたが、これらの投資は、激しい競争に打ち勝ちながら、さらに強固な経営基盤を確立していくために必要な投資であり、今後とも、ますます多様化する需要家のニーズに応えられる設備の新設のための投資を、的確かつ機動的に実行できるよう、引き続き、内部留保の一層の充実に努めていく。2026/06/23 13:56
なお、当社は過去10年間(2017年3月期~2026年3月期)において、営業活動によるキャッシュ・フローの約51%を設備投資に、約34%を株主還元に充当し、成長と還元を着実に両立してきた。こうした取り組みの結果、同期間におけるROAの平均値は7.80%、ROEの平均値は11.36%となっている。今後も、この好循環を維持・強化することで、持続的な企業価値の向上と安定的な株主還元の両立をはかっていく。
剰余金の配当の回数については、「毎年3月31日及び9月30日の最終の株主名簿に記載又は記録された株主又は登録株式質権者に対して行うものとする。」旨及び、「基準日を定めて剰余金の配当を行うことができる。」旨を定款に定めている。