大阪製鐵(5449)の修繕引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 9億1800万
- 2009年3月31日 +1.85%
- 9億3500万
- 2010年3月31日 +2.03%
- 9億5400万
- 2010年12月31日 +9.22%
- 10億4200万
- 2011年3月31日 +4.89%
- 10億9300万
- 2011年6月30日 +5.67%
- 11億5500万
- 2011年9月30日 -8.83%
- 10億5300万
- 2011年12月31日 +2.37%
- 10億7800万
- 2012年3月31日 +5.38%
- 11億3600万
- 2012年6月30日 +1.41%
- 11億5200万
- 2012年9月30日 -18.92%
- 9億3400万
- 2012年12月31日 +0.32%
- 9億3700万
- 2013年3月31日 -2.13%
- 9億1700万
- 2013年6月30日 -2.4%
- 8億9500万
- 2013年9月30日 -28.72%
- 6億3800万
- 2013年12月31日 -0.31%
- 6億3600万
- 2014年3月31日 +1.89%
- 6億4800万
- 2014年6月30日 +0.77%
- 6億5300万
- 2014年9月30日 -12.71%
- 5億7000万
- 2014年12月31日 +0.18%
- 5億7100万
- 2015年3月31日 +0.18%
- 5億7200万
- 2015年6月30日 -1.4%
- 5億6400万
- 2015年9月30日 -11.35%
- 5億
- 2015年12月31日 -7.8%
- 4億6100万
- 2016年3月31日 -1.95%
- 4億5200万
- 2016年6月30日 -1.11%
- 4億4700万
- 2016年9月30日 ±0%
- 4億4700万
- 2016年12月31日 -0.22%
- 4億4600万
- 2017年3月31日 -10.31%
- 4億
- 2017年6月30日 +2.5%
- 4億1000万
- 2017年9月30日 -5.85%
- 3億8600万
- 2017年12月31日 +5.18%
- 4億600万
- 2018年3月31日 +2.96%
- 4億1800万
- 2018年6月30日 -4.07%
- 4億100万
- 2018年9月30日 -4.49%
- 3億8300万
- 2018年12月31日 +3.39%
- 3億9600万
- 2019年3月31日 +9.09%
- 4億3200万
- 2019年6月30日 +9.26%
- 4億7200万
- 2019年9月30日 -0.21%
- 4億7100万
- 2019年12月31日 +8.28%
- 5億1000万
- 2020年3月31日 +25.49%
- 6億4000万
- 2020年6月30日 +12.97%
- 7億2300万
- 2020年9月30日 -44.26%
- 4億300万
- 2020年12月31日 +2.23%
- 4億1200万
- 2021年3月31日 +37.38%
- 5億6600万
- 2021年6月30日 +15.55%
- 6億5400万
- 2021年9月30日 -17.58%
- 5億3900万
- 2021年12月31日 +10.76%
- 5億9700万
- 2022年3月31日 +0.67%
- 6億100万
- 2022年6月30日 -2.5%
- 5億8600万
- 2022年9月30日 -2.39%
- 5億7200万
- 2022年12月31日 +2.27%
- 5億8500万
- 2023年3月31日 +0.68%
- 5億8900万
- 2023年6月30日 +5.26%
- 6億2000万
- 2023年9月30日 -4.68%
- 5億9100万
- 2023年12月31日 -8.8%
- 5億3900万
- 2024年3月31日 +19.29%
- 6億4300万
- 2024年6月30日 +15.55%
- 7億4300万
- 2024年9月30日 +5.79%
- 7億8600万
- 2024年12月31日 -14.5%
- 6億7200万
- 2025年3月31日 +19.64%
- 8億400万
- 2025年6月30日 +11.94%
- 9億
- 2025年9月30日 -16.78%
- 7億4900万
- 2025年12月31日 +4.27%
- 7億8100万
個別
- 2008年3月31日
- 9億1800万
- 2009年3月31日 +1.85%
- 9億3500万
- 2010年3月31日 +2.03%
- 9億5400万
- 2011年3月31日 +14.57%
- 10億9300万
- 2012年3月31日 +3.93%
- 11億3600万
- 2013年3月31日 -19.28%
- 9億1700万
- 2014年3月31日 -29.33%
- 6億4800万
- 2015年3月31日 -11.73%
- 5億7200万
- 2016年3月31日 -20.98%
- 4億5200万
- 2017年3月31日 -11.5%
- 4億
- 2018年3月31日 +4.5%
- 4億1800万
- 2019年3月31日 +3.35%
- 4億3200万
- 2020年3月31日 +48.15%
- 6億4000万
- 2021年3月31日 -11.56%
- 5億6600万
- 2022年3月31日 +6.18%
- 6億100万
- 2023年3月31日 -2%
- 5億8900万
- 2024年3月31日 +9.17%
- 6億4300万
- 2025年3月31日 +25.04%
- 8億400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法によっております。2025/06/24 13:03 - #2 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/24 13:03
区分 期首残高 当期増加額 当期減少額 期末残高 貸倒引当金 1,942 1,515 ― 3,458 修繕引当金 643 426 264 804 事業構造改善引当金 1,137 ― 0 1,136 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/24 13:03
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異発生原因の主な内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 事業構造改善費用 401 〃 409 〃 修繕引当金 196 〃 247 〃 未払賞与 185 〃 188 〃
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/24 13:03
(注) 1.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 減損損失 211 〃 217 〃 修繕引当金 196 〃 247 〃 その他 325 〃 450 〃
前連結会計年度(2024年3月31日) - #5 製造原価明細書(連結)
- 2025/06/24 13:03
※2 他勘定振替高内訳※1 製造原価へ算入した引当金繰入額 前事業年度 当事業年度 退職給付費用 114百万円 95百万円 修繕引当金繰入額 193百万円 425百万円
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
① 製品、半製品、原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
② 仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
2.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定額法を採用しております。
主な資産の耐用年数は次のとおりであります。
3.引当金の計上基準建物 主として31年 機械及び装置 主として14年
(1) 貸倒引当金
売上債権等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2025/06/24 13:03