有価証券報告書-第39期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
有形固定資産
主として定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年～60年
機械及び装置 2年～17年
工具、器具及び備品 2年～20年