有価証券報告書-第36期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
有形固定資産
主として定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備除く。)については定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～60年
機械装置及び運搬具 2年～17年
工具、器具及び備品 2年～20年