中日本鋳工（6439）の営業利益又は営業損失（△）の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -4億2109万
- 2009年3月31日
- -3億3815万
- 2009年12月31日
- -2億7512万
- 2010年3月31日 -21.86%
- -3億3527万
- 2010年12月31日
- 673万
- 2011年3月31日 +480.3%
- 3909万
個別
- 2008年3月31日
- -4億451万
- 2009年3月31日
- -3億3665万
- 2010年3月31日
- -3億3101万
- 2011年3月31日
- 4166万
- 2011年6月30日 -31.76%
- 2842万
- 2011年9月30日 +124.86%
- 6392万
- 2011年12月31日 +93.21%
- 1億2350万
- 2012年3月31日 +22.84%
- 1億5171万
- 2012年6月30日 -81.82%
- 2758万
- 2012年9月30日 -57.1%
- 1183万
- 2012年12月31日
- -1936万
- 2013年3月31日 -166.92%
- -5168万
- 2013年6月30日
- 1401万
- 2013年9月30日 +152.04%
- 3533万
- 2013年12月31日 +20.16%
- 4245万
- 2014年3月31日 +39.57%
- 5925万
- 2014年6月30日 -36.5%
- 3762万
- 2014年9月30日 +120.87%
- 8310万
- 2014年12月31日 +18.6%
- 9855万
- 2015年3月31日 +35.27%
- 1億3332万
- 2015年6月30日 -71.48%
- 3802万
- 2015年9月30日 -50.36%
- 1887万
- 2015年12月31日 +167.91%
- 5057万
- 2016年3月31日 +21.91%
- 6165万
- 2016年6月30日 -96.59%
- 210万
- 2016年9月30日 +999.99%
- 5718万
- 2016年12月31日 +163.17%
- 1億5048万
- 2017年3月31日 +30.93%
- 1億9703万
- 2017年6月30日 -63.04%
- 7282万
- 2017年9月30日 +40.45%
- 1億227万
- 2017年12月31日 +70.75%
- 1億7463万
- 2018年3月31日 -23.3%
- 1億3395万
- 2018年6月30日 -82.92%
- 2287万
- 2018年9月30日
- -3519万
- 2018年12月31日 -74.46%
- -6140万
- 2019年3月31日 -29.67%
- -7962万
- 2019年6月30日
- -3760万
- 2019年9月30日 -108.09%
- -7825万
- 2019年12月31日 -58.79%
- -1億2426万
- 2020年3月31日 -28.69%
- -1億5992万
- 2020年6月30日
- -1億1079万
- 2020年9月30日 -91.15%
- -2億1177万
- 2020年12月31日 -6.72%
- -2億2600万
- 2021年3月31日 -17.47%
- -2億6548万
- 2021年6月30日
- -2054万
- 2021年9月30日 -388.94%
- -1億43万
- 2021年12月31日 -11.78%
- -1億1227万
- 2022年3月31日 -78.42%
- -2億31万
- 2022年6月30日
- -7211万
- 2022年9月30日 -111.38%
- -1億5243万
- 2022年12月31日
- -1億3307万
- 2023年3月31日
- -5668万
- 2023年6月30日
- 4740万
- 2023年9月30日 +349.02%
- 2億1287万
- 2023年12月31日 -8.25%
- 1億9531万
- 2024年3月31日 +1.29%
- 1億9782万
- 2024年6月30日 -78.04%
- 4343万
- 2024年9月30日
- -7595万
- 2024年12月31日 -12.7%
- -8560万
- 2025年3月31日 -281.04%
- -3億2617万
- 2025年6月30日
- -3751万
- 2025年9月30日 -54.67%
- -5803万
- 2025年12月31日
- -5346万
有報情報
- #1 ストックオプション制度の内容（連結）
- 1. 本新株予約権の割当を受けた者(以下、「新株予約権者」という。)は、2024年3月期から2033年3月期2025/06/26 9:21
までのいずれかの事業年度における、当社の有価証券報告書に記載される単体の営業利益の額が40百万円
以上となった場合に限り、割当てを受けた本新株予約権を行使することができる。 - #2 セグメント情報等、財務諸表（連結）
- 2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法2025/06/26 9:21
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「重要な会計方針」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法2025/06/26 9:21
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「重要な会計方針」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- b 不動産賃貸事業2025/06/26 9:21
売上高は146百万円(前年同期比11百万円増、8.2%増)となりました。営業利益は60百万円(前年同期比3百万円増、7.0%増)となりました。
c 発電・売電事業
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
