東京鐵鋼（5445）の売上高 - その他の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 41億5900万
- 2013年6月30日 -73.84%
- 10億8800万
- 2013年9月30日 +90.17%
- 20億6900万
- 2013年12月31日 +54.28%
- 31億9200万
- 2014年3月31日 +35.4%
- 43億2200万
- 2014年6月30日 -71.56%
- 12億2900万
- 2014年9月30日 +94.3%
- 23億8800万
- 2014年12月31日 +48.91%
- 35億5600万
- 2015年3月31日 +31.44%
- 46億7400万
- 2015年6月30日 -76.25%
- 11億1000万
- 2015年9月30日 +85.59%
- 20億6000万
- 2016年3月31日 +91.6%
- 39億4700万
- 2016年6月30日 -74.82%
- 9億9400万
- 2016年9月30日 +90.24%
- 18億9100万
- 2017年3月31日 +108.88%
- 39億5000万
- 2017年6月30日 -72.28%
- 10億9500万
- 2017年9月30日 +90.68%
- 20億8800万
- 2018年3月31日 +107.09%
- 43億2400万
- 2018年6月30日 -71.39%
- 12億3700万
- 2018年9月30日 +95.55%
- 24億1900万
- 2019年3月31日 +95.95%
- 47億4000万
- 2019年6月30日 -78.31%
- 10億2800万
- 2019年9月30日 +96.21%
- 20億1700万
- 2020年3月31日 +105.21%
- 41億3900万
- 2020年6月30日 -73.01%
- 11億1700万
- 2020年9月30日 +105.37%
- 22億9400万
- 2021年3月31日 +105.71%
- 47億1900万
- 2021年6月30日 -72.01%
- 13億2100万
- 2021年9月30日 +93.34%
- 25億5400万
- 2022年3月31日 +102.35%
- 51億6800万
- 2022年6月30日 -74.32%
- 13億2700万
- 2022年9月30日 +88.7%
- 25億400万
- 2023年3月31日 +99.32%
- 49億9100万
- 2023年6月30日 -75.78%
- 12億900万
- 2023年9月30日 +89%
- 22億8500万
- 2024年3月31日 +105.56%
- 46億9700万
- 2024年6月30日 -70.07%
- 14億600万
- 2024年9月30日 +94.1%
- 27億2900万
- 2025年3月31日 +96.7%
- 53億6800万
- 2025年6月30日 -76.64%
- 12億5400万
- 2025年9月30日 +89.47%
- 23億7600万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/26 14:44
(累計期間) 中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (百万円) 42,379 82,593 税金等調整前中間(当期)純利益 (百万円) 7,149 15,233 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 「鉄鋼事業」では、棒鋼及び棒鋼加工品の製造・販売を行っております。2025/06/26 14:44
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2025/06/26 14:44
(単位:百万円) 顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 伊藤忠丸紅住商テクノスチール株式会社 28,859 鉄鋼事業 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/26 14:44 - #5 売上高、地域ごとの情報（連結）
- 売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。2025/06/26 14:44 - #6 役員報酬（連結）
- また、対象取締役を対象に、2024年6月26日開催の第96期定時株主総会において、株価変動のメリットとリスクを株主と共有し、株価上昇及び企業価値向上への貢献意欲を従来以上に高めるため、2024年度より、一定の譲渡制限期間及び当社による無償取得事由等の定めに服する当社普通株式を割り当てる、譲渡制限付株式報酬制度を導入しております。当制度による報酬は、上記の取締役の報酬額とは別枠として、対象取締役に対する譲渡制限付株式に関する報酬等として支給する金銭報酬債権の総額を年額1億円以内、20,000株を各事業年度において割り当てる譲渡制限付株式の数の上限としており、指名報酬諮問委員会で検討・審議を行い、審議結果を踏まえ、取締役会の決議により決定しております。2025/06/26 14:44
対象取締役の報酬は、基礎報酬と役職報酬による固定報酬と、業績報酬と賞与、非金銭報酬の株式報酬による業績連動報酬により構成しております。固定報酬は各取締役の役職・責務等に応じて、当社の経営状況、一般的な報酬額を考慮して適切な水準で設定しております。また業績連動報酬は、業績(連結売上高経常利益率)を考慮して適切な水準で設定しております。連結売上高経常利益率を採用する理由としましては、連結売上高経常利益率を経営計画などの目標指標としているためです。なお、連結売上高経常利益率の目標値及び実績値は「第2 事業の状況 4 (2) ② d 経営方針、経営戦略、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等」に記載しております。非金銭報酬の株式報酬は、譲渡制限付株式として当社の取締役の地位から退任又は退職する日までの譲渡制限を設けたうえで、当社普通株式を年一回付与するものとしております。
なお、当社は、対象取締役の報酬額について公平性・透明性・客観性を強化するため、取締役会諮問機関として取締役の指名・報酬等に関する検討・審議等を行うための「指名報酬諮問委員会」を設置し、検討・審議を行っております。2022年6月以降の定時株主総会にて選任される取締役の個人別の金銭報酬の内容について、取締役会は、指名報酬諮問委員会に原案を諮問し答申を得るものとし、当該答申の内容を尊重して各取締役の個人別の金銭報酬の内容を決定いたします。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 2) 経営成績2025/06/26 14:44
(売上高)
当連結会計年度の売上高は、鉄筋販売数量が前年度比ほぼ横ばいで推移したなか出荷製品価格が上昇し、また、その関連商品等の出荷量が増加したことから825億9千3百万円(前年同期比3.7%増)となりました。セグメント別の売上高は、「(1)経営成績等の状況の概要 ①財政状態及び経営成績の状況」に記載のとおりです。 - #8 製品及びサービスごとの情報（連結）
- 1 製品及びサービスごとの情報2025/06/26 14:44
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%超であるため、記載を省略しております。 - #9 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2025/06/26 14:44
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 6,265 百万円 4,376 百万円 仕入高 9,837 〃 10,104 〃 - #10 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）
- 当連結会計年度において、重要な関連会社は株式会社伊藤製鐵所であり、その要約財務情報は以下のとおりであります。2025/06/26 14:44
(単位:百万円) 売上高 39,688 33,360 税引前当期純利益 2,598 1,664 - #11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/26 14:44
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(セグメント情報等)」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
