構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物並びに平成28年4月1日以降に取得した構築物については、定額法を採用しております
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2018/06/28 9:19

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	11百万円	15百万円
機械装置及び運搬具	9	18

2018/06/28 9:19

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 工場財団担保資産

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	620百万円	―百万円
機械装置及び運搬具	13	―

対応債務

2018/06/28 9:19

#4 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失(510百万円)を計上いたしました。

場所	用途	種類	減損損失
インドネシア西ジャワ州	事業用資産	建物及び構築物	235百万円
		機械装置及び運搬具	271

当社グループは、事業用資産においては管理会計上の区分を基準に、賃貸不動産及び遊休資産においては個別物件単位で、資産のグルーピングを行っております。
当社子会社であるPT. MORY INDUSTRIES INDONESIAが営むステンレスパイプの製造・販売事業において、収益性の低下が認められることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを割引率5.04%で割り引いて算定しております。

2018/06/28 9:19

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物並びに平成28年4月1日以降に取得した構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2018/06/28 9:19