四半期報告書-第88期第1四半期(平成26年4月1日-平成26年6月30日)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
Ⅰ 前第1四半期連結累計期間(自 平成25年4月1日 至 平成25年6月30日)
報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(注) 1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ダイカスト製品事業及びアルミニウム溶解炉事業を含んでおります。
2 セグメント利益又はセグメント損失の調整額 △6,263千円には、のれんの償却額 △6,135千円が含まれております。
3 セグメント利益又はセグメント損失は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
Ⅱ 当第1四半期連結累計期間(自 平成26年4月1日 至 平成26年6月30日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(注) 1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ダイカスト製品事業及びアルミニウム溶解炉事業を含んでおります。
2 セグメント利益又はセグメント損失の調整額3,933千円には、のれんの償却額 △606千円が含まれております。
3 セグメント利益又はセグメント損失は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2.報告セグメントの変更等に関する事項
会計方針の変更に記載のとおり、当第1四半期連結会計期間より退職給付債務及び勤務費用の計算方法を変更したことに伴い、事業セグメントの退職給付債務及び勤務費用の計算方法を同様に変更しております。
なお、これによる当第1四半期連結累計期間のセグメント利益に与える影響は軽微であります。
【セグメント情報】
Ⅰ 前第1四半期連結累計期間(自 平成25年4月1日 至 平成25年6月30日)
報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
| (単位:千円) | |||||
| 報告セグメント | その他 (注)1 | 合計 | 調整額 (注)2 | 四半期連結 損益計算書 計上額 (注)3 | |
| アルミニウム 二次合金 | |||||
| 売上高 | |||||
| 外部顧客への売上高 | 29,857,475 | 302,160 | 30,159,635 | ― | 30,159,635 |
| セグメント間の内部売上高 又は振替高 | 39,915 | 16,634 | 56,549 | △56,549 | ― |
| 計 | 29,897,390 | 318,794 | 30,216,184 | △56,549 | 30,159,635 |
| セグメント利益又は セグメント損失(△) | 658,876 | △37,814 | 621,061 | △6,263 | 614,797 |
(注) 1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ダイカスト製品事業及びアルミニウム溶解炉事業を含んでおります。
2 セグメント利益又はセグメント損失の調整額 △6,263千円には、のれんの償却額 △6,135千円が含まれております。
3 セグメント利益又はセグメント損失は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
Ⅱ 当第1四半期連結累計期間(自 平成26年4月1日 至 平成26年6月30日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
| (単位:千円) | |||||
| 報告セグメント | その他 (注)1 | 合計 | 調整額 (注)2 | 四半期連結 損益計算書 計上額 (注)3 | |
| アルミニウム 二次合金 | |||||
| 売上高 | |||||
| 外部顧客への売上高 | 35,698,094 | 402,444 | 36,100,538 | ― | 36,100,538 |
| セグメント間の内部売上高 又は振替高 | 51,151 | 15,262 | 66,414 | △66,414 | ― |
| 計 | 35,749,245 | 417,707 | 36,166,953 | △66,414 | 36,100,538 |
| セグメント利益 | 580,476 | 8,807 | 589,283 | 3,933 | 593,217 |
(注) 1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ダイカスト製品事業及びアルミニウム溶解炉事業を含んでおります。
2 セグメント利益又はセグメント損失の調整額3,933千円には、のれんの償却額 △606千円が含まれております。
3 セグメント利益又はセグメント損失は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2.報告セグメントの変更等に関する事項
会計方針の変更に記載のとおり、当第1四半期連結会計期間より退職給付債務及び勤務費用の計算方法を変更したことに伴い、事業セグメントの退職給付債務及び勤務費用の計算方法を同様に変更しております。
なお、これによる当第1四半期連結累計期間のセグメント利益に与える影響は軽微であります。