- 7414
- 2026/08/28
- 時価
- 366億円
- PER 予
- 8.68倍
- 2010年以降
- 赤字-16.8倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.38倍
- 2010年以降
- 0.26-0.7倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.74%
- ROE 予
- 4.42%
- ROA 予
- 2.11%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
小野建(7414)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億8000万
- 2009年3月31日 +6.67%
- 1億9200万
- 2010年3月31日 -2.6%
- 1億8700万
- 2010年12月31日 -44.39%
- 1億400万
- 2011年3月31日 +109.62%
- 2億1800万
- 2011年6月30日 +38.99%
- 3億300万
- 2011年9月30日 -28.71%
- 2億1600万
- 2011年12月31日 -49.54%
- 1億900万
- 2012年3月31日 +88.99%
- 2億600万
- 2012年6月30日 +43.2%
- 2億9500万
- 2012年9月30日 -26.1%
- 2億1800万
- 2012年12月31日 -51.83%
- 1億500万
- 2013年3月31日 +350.48%
- 4億7300万
- 2013年6月30日 +20.3%
- 5億6900万
- 2013年9月30日 -18.45%
- 4億6400万
- 2013年12月31日 -25%
- 3億4800万
- 2014年3月31日 +148.85%
- 8億6600万
- 2014年6月30日 +17.32%
- 10億1600万
- 2014年9月30日 -12.01%
- 8億9400万
- 2014年12月31日 -32.1%
- 6億700万
- 2015年3月31日 +1.98%
- 6億1900万
- 2015年6月30日 +19.55%
- 7億4000万
- 2015年9月30日 -15.81%
- 6億2300万
- 2015年12月31日 -21.51%
- 4億8900万
- 2016年3月31日 +59.3%
- 7億7900万
- 2016年6月30日 +18.74%
- 9億2500万
- 2016年9月30日 -9.08%
- 8億4100万
- 2016年12月31日 -27.59%
- 6億900万
- 2017年3月31日 +58.46%
- 9億6500万
- 2017年6月30日 +20.41%
- 11億6200万
- 2017年9月30日 -8.69%
- 10億6100万
- 2017年12月31日 -33.55%
- 7億500万
- 2018年3月31日 +69.36%
- 11億9400万
- 2018年6月30日 +18.93%
- 14億2000万
- 2018年9月30日 -8.52%
- 12億9900万
- 2018年12月31日 -34.18%
- 8億5500万
- 2019年3月31日 +18.13%
- 10億1000万
- 2019年6月30日 +30%
- 13億1300万
- 2019年9月30日 -3.5%
- 12億6700万
- 2019年12月31日 -26.44%
- 9億3200万
- 2020年3月31日 +17.38%
- 10億9400万
- 2020年6月30日 +21.76%
- 13億3200万
- 2020年9月30日 -11.26%
- 11億8200万
- 2020年12月31日 -36.13%
- 7億5500万
- 2021年3月31日 +51.13%
- 11億4100万
- 2021年6月30日 +18.05%
- 13億4700万
- 2021年9月30日 -3.34%
- 13億200万
- 2021年12月31日 -6.14%
- 12億2200万
- 2022年3月31日 +67.18%
- 20億4300万
- 2022年6月30日 +16.2%
- 23億7400万
- 2022年9月30日 -13.98%
- 20億4200万
- 2022年12月31日 -36.53%
- 12億9600万
- 2023年3月31日 +12.11%
- 14億5300万
- 2023年6月30日 +25.33%
- 18億2100万
- 2023年9月30日 -5.27%
- 17億2500万
- 2023年12月31日 -28.81%
- 12億2800万
- 2024年3月31日 +15.88%
- 14億2300万
- 2024年6月30日 +22.91%
- 17億4900万
- 2024年9月30日 -8.12%
- 16億700万
- 2024年12月31日 -36.53%
- 10億2000万
- 2025年3月31日 +14.51%
- 11億6800万
- 2025年6月30日 +23.46%
- 14億4200万
- 2025年9月30日 -9.78%
- 13億100万
- 2025年12月31日 -43.89%
- 7億3000万
- 2026年3月31日 +32.47%
- 9億6700万
- 2026年6月30日 +27.92%
- 12億3700万
個別
- 2008年3月31日
- 1億5900万
- 2009年3月31日 +6.92%
- 1億7000万
- 2010年3月31日 -1.18%
- 1億6800万
- 2011年3月31日 +0.6%
- 1億6900万
- 2012年3月31日 -1.78%
- 1億6600万
- 2013年3月31日 +156.02%
- 4億2500万
- 2014年3月31日 +76.47%
- 7億5000万
- 2015年3月31日 -35.73%
- 4億8200万
- 2016年3月31日 +26.35%
- 6億900万
- 2017年3月31日 +40.23%
- 8億5400万
- 2018年3月31日 +24.71%
- 10億6500万
- 2019年3月31日 -13.8%
- 9億1800万
- 2020年3月31日 +6.32%
- 9億7600万
- 2021年3月31日 -1.74%
- 9億5900万
- 2022年3月31日 +96.04%
- 18億8000万
- 2023年3月31日 -33.78%
- 12億4500万
- 2024年3月31日 -2.81%
- 12億1000万
- 2025年3月31日 -20%
- 9億6800万
- 2026年3月31日 -28.2%
- 6億9500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 13:24
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料手当 4,120 4,682 賞与引当金繰入額 1,158 927 退職給付費用 233 88 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~53年
機械装置及び運搬具 1~17年
その他(工具、器具及び備品) 2~22年2026/06/25 13:24 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/25 13:24
区分 期首残高 当期増加額 当期減少額 期末残高 貸倒引当金 67 162 26 203 賞与引当金 968 695 968 695 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 13:24
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 21 63 賞与引当金 294 217 退職給付引当金 335 308
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 13:24
(注)評価性引当額が626百万円増加しております。この増加の主な内容は、減損損失に係る評価性引当額が増加したことによるものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 貸倒引当金 22 63 賞与引当金 362 312 退職給付に係る負債 415 469
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2~50年
構築物 2~50年
機械及び装置 2~17年
車両運搬具 2~7年
工具、器具及び備品 2~20年2026/06/25 13:24