ダイケン（5900）の建物（純額）の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2009年2月28日
- 25億6758万
- 2010年2月28日 -2.64%
- 24億9980万
- 2010年11月30日 -2.91%
- 24億2716万
- 2011年2月28日 -1.45%
- 23億9193万
- 2011年5月31日 -0.91%
- 23億7008万
- 2011年8月31日 -0.7%
- 23億5354万
- 2011年11月30日 +2.63%
- 24億1535万
- 2012年2月29日 -1.49%
- 23億7946万
- 2012年5月31日 -1.8%
- 23億3670万
- 2012年8月31日 -1.13%
- 23億1025万
- 2012年11月30日 -1.76%
- 22億6954万
- 2013年2月28日 -1.99%
- 22億2447万
- 2013年5月31日 -0.99%
- 22億251万
- 2013年8月31日 -1.08%
- 21億7871万
- 2013年11月30日 -1.16%
- 21億5346万
- 2014年2月28日 -1.16%
- 21億2839万
- 2014年5月31日 -1.03%
- 21億652万
- 2014年8月31日 -1.09%
- 20億8358万
- 2014年11月30日 -1.34%
- 20億5571万
- 2015年2月28日 +0.25%
- 20億6080万
- 2015年5月31日 -1.17%
- 20億3677万
- 2015年8月31日 -1.06%
- 20億1518万
- 2015年11月30日 -1.25%
- 19億8998万
- 2016年2月29日 +1.46%
- 20億1895万
- 2016年5月31日 -1.44%
- 19億8981万
- 2016年8月31日 -1.2%
- 19億6587万
- 2016年11月30日 -1.17%
- 19億4289万
- 2017年2月28日 -1.88%
- 19億642万
- 2017年5月31日 -1.29%
- 18億8176万
- 2017年8月31日 -1.25%
- 18億5831万
- 2017年11月30日 -0.83%
- 18億4296万
- 2018年2月28日 -1.28%
- 18億1938万
- 2018年5月31日 -1.38%
- 17億9428万
- 2018年8月31日 -1.35%
- 17億6999万
- 2018年11月30日 -1.23%
- 17億4826万
- 2019年2月28日 +0.08%
- 17億4959万
- 2019年5月31日 -1.34%
- 17億2619万
- 2019年8月31日 -0.64%
- 17億1510万
- 2019年11月30日 -0.61%
- 17億458万
- 2020年2月29日 -1.79%
- 16億7399万
- 2020年5月31日 -1.51%
- 16億4868万
- 2020年8月31日 -1.49%
- 16億2408万
- 2020年11月30日 -1.14%
- 16億564万
- 2021年2月28日 -1.55%
- 15億8077万
- 2021年5月31日 -1.53%
- 15億5655万
- 2021年8月31日 -1.52%
- 15億3294万
- 2021年11月30日 -1.54%
- 15億934万
- 2022年2月28日 -1.42%
- 14億8795万
- 2022年5月31日 -1.54%
- 14億6509万
- 2022年8月31日 -1.13%
- 14億4858万
- 2022年11月30日 -1.75%
- 14億2324万
- 2023年2月28日 -0.69%
- 14億1340万
- 2023年5月31日 -1.23%
- 13億9601万
- 2023年8月31日 +7.1%
- 14億9518万
- 2023年11月30日 -1.46%
- 14億7331万
- 2024年2月29日 +0.05%
- 14億7401万
- 2024年5月31日 -1.89%
- 14億4618万
- 2024年8月31日 +1.21%
- 14億6363万
- 2024年11月30日 +1.86%
- 14億9090万
- 2025年2月28日 -1.14%
- 14億7384万
- 2025年5月31日 -1.27%
- 14億5515万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 3 「厚生施設その他」に記載した土地、建物及び構築物の主な内訳は、次のとおりであります。2025/05/30 13:53
区分 土地 建物及び構築物 面積(㎡) 金額(千円) 面積(㎡) 金額(千円) 従業員社宅 5ヶ所(大阪市淀川区他) 151 35,243 289 12,472 - #2 事業等のリスク
- (5) 固定資産の減損2025/05/30 13:53
当社では、各工場において生産機械設備等の多くの固定資産を保有している他、倉庫などの土地、建物について自社保有しております。これらの固定資産に対して、適切な収益性を確保するべく、生産性の向上に日々努めております。
しかしながら、今後、経営環境の変化により固定資産の収益性に著しい低下が生じた場合、適正な減損処理を行うことにより、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。 - #3 固定資産売却益の注記
- ※5 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2025/05/30 13:53
前事業年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日) 当事業年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 建物 - 782千円 土地 - 4,985千円 - #4 有形固定資産等明細表（連結）
- (注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2025/05/30 13:53
建物 不動産賃貸 賃貸用建物改修工事 46,000千円 機械及び装置 岡山工場 タレットパンチプレス 74,500千円 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 不動産賃貸事業におきましては、当期に退去した法人テナントの新たな賃借人を早期に獲得すること、及び大規模修繕工事を行ったワンルームマンションの投資額を回収しうる高水準の入居率を維持していくことが課題となっています。2025/05/30 13:53
これらの課題に対しましては、法人テナント向け物件について、保有建物の建替え等の再投資も含めた効果的な活用方法の検討を進めるとともに、ワンルームマンションの居住環境の整備を進め、物件入居率を維持し、さらに高めるべく需要獲得に取り組んでまいります。
(4) 経営上の目標達成状況を判断するための客観的な指標等 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (主な資金の需要及び財源)2025/05/30 13:53
当社の運転資金需要のうち主なものは、原材料、商品等の購入や外注加工費等の製造費用のほか販売費及び一般管理費等の営業費用であります。また、設備投資等の資金需要の主なものは、建築関連製品事業の工場建物や機械装置、金型等の工具などの生産設備への投資によるものであります。
これらの資金需要につきましては、主に営業キャッシュ・フロー及び自己資金による他、金融機関からの借入を財源として調達する方針であります。当社としましては、強固な財務基盤を有し、また適切な財務情報の開示などを通して金融機関と良好な関係を維持しており、運転資金及び投資資金の調達に関して、問題なく調達することが可能であると判断しております。 - #7 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- 固定資産の減損損失の認識の判定は、同資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が資産グループの帳簿価額を上回っているため、固定資産の減損損失の計上は不要と判断いたしました。2025/05/30 13:53
割引前将来キャッシュ・フローの総額は、外部専門家から入手した不動産鑑定評価額に基づき見積もった正味売却価額を基礎として算定しております。また、不動産鑑定評価額の算定における主要な仮定は、土地の市場価格、建物の再調達原価及び経済的残存耐用年数等であります。
なお、当該見積りは、当社が財務諸表作成時点で入手しうる情報により実施しておりますが、経済情勢の悪化などの当社予測と異なる状況が生じる場合には、減損損失が発生する可能性があります。 - #8 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/05/30 13:53
建物 15～50年
機械及び装置 10年
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
