エヌアイシ・オートテック(5742)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2015年6月30日
- 2億3831万
- 2015年9月30日 -50.86%
- 1億1711万
- 2015年12月31日 +195.65%
- 3億4624万
- 2016年3月31日 -30.47%
- 2億4075万
- 2016年6月30日 -33.93%
- 1億5907万
- 2016年9月30日 -34.36%
- 1億441万
- 2016年12月31日 +179.76%
- 2億9210万
- 2017年3月31日 -4.58%
- 2億7871万
- 2017年6月30日 -77.92%
- 6155万
- 2017年9月30日 +8.83%
- 6698万
- 2017年12月31日 +508.19%
- 4億740万
- 2018年3月31日 +36.5%
- 5億5609万
- 2018年6月30日 -93.58%
- 3569万
- 2018年9月30日 +341.41%
- 1億5755万
- 2018年12月31日 +32.98%
- 2億950万
- 2019年3月31日 +192.24%
- 6億1225万
- 2019年6月30日 -87.06%
- 7920万
- 2019年9月30日 +535.04%
- 5億298万
- 2019年12月31日 +21.67%
- 6億1200万
- 2020年3月31日 -36.21%
- 3億9038万
- 2020年6月30日 -67.67%
- 1億2619万
- 2020年9月30日 +376.67%
- 6億155万
- 2020年12月31日 +35.92%
- 8億1763万
- 2021年3月31日 +39.53%
- 11億4086万
- 2021年6月30日 -82.91%
- 1億9495万
- 2021年9月30日
- -2億6119万
- 2021年12月31日
- -1億6395万
- 2022年3月31日
- -5162万
- 2022年6月30日 -105.66%
- -1億617万
- 2022年9月30日
- 1億2985万
- 2022年12月31日 +262.91%
- 4億7127万
- 2023年3月31日 -41.34%
- 2億7645万
- 2023年6月30日
- -8102万
個別
- 2008年3月31日
- 10億1882万
- 2009年3月31日
- -4億9296万
- 2009年12月31日
- 2億2133万
- 2010年3月31日 +6.07%
- 2億3477万
- 2010年6月30日
- -5218万
- 2010年9月30日 -110.66%
- -1億993万
- 2010年12月31日 -83.68%
- -2億192万
- 2011年3月31日
- -1億9008万
- 2011年6月30日
- 2888万
- 2011年9月30日 +999.99%
- 4億4476万
- 2011年12月31日 +255.26%
- 15億8007万
- 2012年3月31日 -44.58%
- 8億7565万
- 2012年6月30日
- -1億2366万
- 2012年9月30日 -283.6%
- -4億7436万
- 2012年12月31日
- -2億4905万
- 2013年3月31日 -1.77%
- -2億5345万
- 2013年6月30日
- 6841万
- 2013年9月30日 -42.48%
- 3935万
- 2013年12月31日 +449.97%
- 2億1644万
- 2014年3月31日 -87.26%
- 2757万
- 2014年6月30日 +106.81%
- 5702万
- 2014年9月30日 +720.05%
- 4億6765万
- 2014年12月31日 -59.93%
- 1億8740万
- 2015年3月31日 -7.96%
- 1億7248万
- 2023年9月30日 +199.21%
- 5億1609万
- 2023年12月31日 -0.02%
- 5億1600万
- 2024年3月31日 -39.33%
- 3億1306万
- 2024年9月30日
- -46万
- 2025年3月31日
- 4億1073万
- 2025年9月30日 -81.99%
- 7396万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当事業年度末における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)の残高は、前期末と比べ195百万円増加し、598百万円となりました。2025/06/24 13:07
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動によるキャッシュ・フローは、410百万円のキャッシュ・インとなりました。これは税引前当期純利益が222百万円、減価償却費の計上が255百万円、仕入債務の増加による資金の増加が397百万円あった一方で、売上債権の増加による資金の減少が262百万円、棚卸資産の増加による資金の減少が194百万円あったことなどが主な要因であります。