古河電気工業(5801)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 第三四半期
連結
- 2009年12月31日
- 97億1300万
- 2010年12月31日 +173.87%
- 266億100万
- 2011年12月31日 -56.61%
- 115億4300万
- 2012年12月31日 +13.77%
- 131億3300万
- 2013年12月31日 +34.17%
- 176億2000万
- 2014年12月31日 -42.21%
- 101億8300万
- 2015年12月31日 +65.88%
- 168億9200万
- 2016年12月31日 +40.63%
- 237億5600万
- 2017年12月31日 +40.06%
- 332億7200万
- 2018年12月31日 -7.72%
- 307億500万
- 2019年12月31日 -50.2%
- 152億9100万
- 2020年12月31日
- -7億500万
- 2021年12月31日
- 50億7300万
- 2022年12月31日 +18.92%
- 60億3300万
- 2023年12月31日
- -5億5500万
- 2024年12月31日
- 314億
- 2025年12月31日 +11.9%
- 351億3700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- (注)1.セグメント利益又は損失(△)の調整額△13百万円には、主に未実現利益の消去等が含まれております。2024/02/14 15:04
2.セグメント利益又は損失(△)は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年12月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失(△)は、四半期連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2024/02/14 15:04
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- [電装エレクトロニクス]2024/02/14 15:04
自動車部品事業は、製品補償費用の発生、原燃料価格の上昇、減価償却費・研究開発費の増加、中国市場の日系OEM向けの低迷といった減益要因はあったものの、自動車の生産台数増や改善効果(顧客の生産計画安定による生産性改善やエア費削減、販売価格の適正化)により増益となりました。一方で、電装エレクトロニクス材料事業は、販売価格の適正化や固定費抑制を進めたものの、エレクトロニクス関連の需要減や原燃料価格の上昇により減益となりました。これらの結果、当セグメントの売上高は4,747億円(前年同期比6.7%増)、営業利益は102億円(前年同期比113億円改善)となりました。
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