固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 528億2000万
- 2019年3月31日 +5.1%
- 555億1400万
個別
- 2018年3月31日
- 441億2400万
- 2019年3月31日 -0.58%
- 438億6800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2019/06/26 13:28
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しています。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産……定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3~47年
機械及び装置 6~10年
(2)無形固定資産
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(3年)に基づく定額法を採用しています。それ以外の無形固定資産については、定額法を採用しています。2019/06/26 13:28 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりです。
2019/06/26 13:28前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)工場設備等 2百万円 建物・土地(千葉県習志野市) 208百万円 車輌運搬具 3百万円 計 211百万円 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりです。
2019/06/26 13:28前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)建物 80百万円 建物 5百万円 備品 28百万円 機械装置 9百万円 その他 28百万円 その他 5百万円 計 136百万円 計 19百万円 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しています。2019/06/26 13:28 - #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2.有形固定資産の減価償却累計額2019/06/26 13:28
前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 28,725百万円 30,104百万円 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/26 13:28
(単位:百万円) - #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/26 13:28
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2018年3月31日) 当事業年度(2019年3月31日) 会員権評価損 89 89 固定資産減損損失 135 261 子会社株式 4,082 4,082 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △5 △5 その他有価証券評価差額金 △3,072 △2,557
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/26 13:28
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 会員権評価損 104 89 固定資産減損損失 135 261 その他 283 327 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △6 △5 その他有価証券評価差額金 △3,251 △2,781
- #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- b.財政状態の状況2019/06/26 13:28
当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比べ46億9千万円増加し、1,496億9千万円となりました。流動資産は941億8千万円となり、20億円増加しました。その主な要因は、有形固定資産の取得による支出が増加したものの、売上高の増加により工事収入も増加したことにより、「現金預金」が増加しました。固定資産については、555億1千万円となり、26億9千万円増加しました。その主な要因は、投資有価証券の売却等により投資その他の資産が減少したものの、新工場の用地取得・建設などで有形固定資産が増加したことによるものです。
負債は、前連結会計年度末に比べ11億8千万円減少し、631億1千万円となりました。その主な要因は、借入金が増加したものの、「未払法人税等」および「未成工事受入金」などが減少したことによるものです。 - #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/06/26 13:28
①有形固定資産
定率法 - #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 原価法・移動平均法2019/06/26 13:28
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産……定率法 - #13 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2019/06/26 13:28
定率法