5991 日本発條

時価

3822億円

PER 予

8.67倍

2010年以降

5.17-55.7倍
（2010-2024年）

0.86倍

2010年以降

0.46-1.77倍
（2010-2024年）

3.64%

ROE 予

9.88%

ROA 予

5.79%

固定資産除却損、平均臨時雇用人員 - 精密部品、有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 懸架ばね他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	固定資産除却損		平均臨時雇用人員 - 精密部品		有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 懸架ばね		実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加		建物及び構築物
2008/03	642百万		-		-		-		1060億
2009/03	466百万	-27.4%	-		-		-		1028億	-3.1%
2010/03	621百万	+33.3%	-		-		-		1071億	+4.2%
2011/03	475百万	-23.5%	-		-		-		1070億	-0.1%
2012/03	317百万	-33.3%	-		-		272百万		1085億	+1.4%
2013/03	272百万	-14.2%	-		-		-		1188億	+9.5%
2014/03	629百万	+131.3%	-		46.6億		-		1256億	+5.8%
2015/03	394百万	-37.4%	-		66.6億	+42.9%	-		1341億	+6.7%
2016/03	-		-		99.9億	+50%	-		1343億	+0.2%
2017/03	131百万	-66.8%	-		54.9億	-45%	-		1371億	+2%
2018/03	350百万	+167.2%	-		74.9億	+36.5%	-		1435億	+4.7%
2019/03	271百万	-22.6%	1,739		125億	+67.5%	-		1484億	+3.4%
2020/03	-		1,756	+0.98%	152億	+20.8%	-		1536億	+3.5%
2021/03	396百万	+46.1%	1,528	-12.98%	49.6億	-67.3%	-		1543億	+0.5%
2022/03	560百万	+41.4%	1,521	-0.46%	30.5億	-38.4%	-		1573億	+1.9%
2023/03	291百万	-48%	1,057	-30.51%	45.6億	+49.3%	-		1607億	+2.2%
2024/03	475百万	+63.2%	-		-		-		1725億	+7.4%

2008年3月

固定資産除却損: 6億4200万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 懸架ばね: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
建物及び構築物: 1060億4300万

2009年3月

固定資産除却損: 4億6600万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 懸架ばね: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
建物及び構築物: 1027億8100万

2010年3月

固定資産除却損: 6億2100万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 懸架ばね: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
建物及び構築物: 1070億5200万

2011年3月

固定資産除却損: 4億7500万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 懸架ばね: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
建物及び構築物: 1069億5600万

2012年3月

固定資産除却損: 3億1700万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 懸架ばね: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: 2億7200万
建物及び構築物: 1084億7700万

2013年3月

固定資産除却損: 2億7200万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 懸架ばね: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
建物及び構築物: 1187億6800万

2014年3月

固定資産除却損: 6億2900万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 懸架ばね: 46億5700万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
建物及び構築物: 1256億2600万

2015年3月

固定資産除却損: 3億9400万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 懸架ばね: 66億5600万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
建物及び構築物: 1340億6600万

2016年3月

固定資産除却損: -
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 懸架ばね: 99億8700万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
建物及び構築物: 1343億4300万

2017年3月

固定資産除却損: 1億3100万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 懸架ばね: 54億8900万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
建物及び構築物: 1370億6500万

2018年3月

固定資産除却損: 3億5000万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 懸架ばね: 74億9000万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
建物及び構築物: 1434億9800万

2019年3月

固定資産除却損: 2億7100万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: 1,739
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 懸架ばね: 125億4700万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
建物及び構築物: 1483億9900万

2020年3月

固定資産除却損: -
平均臨時雇用人員 - 精密部品: 1,756
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 懸架ばね: 151億5600万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
建物及び構築物: 1535億8900万

2021年3月

固定資産除却損: 3億9600万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: 1,528
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 懸架ばね: 49億5800万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
建物及び構築物: 1543億2600万

2022年3月

固定資産除却損: 5億6000万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: 1,521
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 懸架ばね: 30億5400万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
建物及び構築物: 1572億5600万

2023年3月

固定資産除却損: 2億9100万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: 1,057
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 懸架ばね: 45億6100万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
建物及び構築物: 1607億1200万

2024年3月

固定資産除却損: 4億7500万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 懸架ばね: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
建物及び構築物: 1725億2500万