有価証券報告書-第123期(2021/12/01-2022/11/30)
※4 減損損失の内訳
前連結会計年度(自 2020年12月1日 至 2021年11月30日)
当社グループは、以下の資産について減損損失を計上いたしました。
当社グループは、主に事業を基準に資産のグルーピングを実施しております。また賃貸用の不動産および事業の用に供していない遊休資産については個々の案件単位でグルーピングを行っております。
エッチング製造設備は、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、当該資産の回収可能価額は、零として評価しております。
賃貸等不動産は、売却が決定した保有資産の帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。
遊休資産は、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は固定資産税評価額を基準に算定した価額により評価しております。
当連結会計年度(自 2021年12月1日 至 2022年11月30日)
当社グループは、以下の資産について減損損失を計上いたしました。
当社グループは、主に事業を基準に資産のグルーピングを実施しております。また賃貸用の不動産および事業の用に供していない遊休資産については個々の案件単位でグルーピングを行っております。
エッチング製造設備は、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、当該資産の回収可能価額は、零として評価しております。
遊休資産は、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。
前連結会計年度(自 2020年12月1日 至 2021年11月30日)
当社グループは、以下の資産について減損損失を計上いたしました。
| 用途 | 種類 | 場所 | 減損損失(千円) |
| エッチング製造設備 | 建物及び構築物 | 東京都 稲城市 | 37,839 |
| 機械装置及び運搬具 | 44,391 | ||
| 工具、器具及び備品 | 2,503 | ||
| 建設仮勘定 | 4,325 | ||
| ソフトウエア | 265 | ||
| 賃貸等不動産 | 建物及び構築物 | 大阪府 豊中市 | 3,055 |
| 土地 | 7,172 | ||
| 遊休資産 | 土地 | 山梨県 山中湖村 | 309 |
| 静岡県 富士市 | 298 | ||
| 計 | 100,161 | ||
当社グループは、主に事業を基準に資産のグルーピングを実施しております。また賃貸用の不動産および事業の用に供していない遊休資産については個々の案件単位でグルーピングを行っております。
エッチング製造設備は、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、当該資産の回収可能価額は、零として評価しております。
賃貸等不動産は、売却が決定した保有資産の帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。
遊休資産は、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は固定資産税評価額を基準に算定した価額により評価しております。
当連結会計年度(自 2021年12月1日 至 2022年11月30日)
当社グループは、以下の資産について減損損失を計上いたしました。
| 用途 | 種類 | 場所 | 減損損失(千円) |
| エッチング製造設備 | 建物及び構築物 | 東京都 稲城市 | 221,241 |
| 機械装置及び運搬具 | 131,672 | ||
| 工具、器具及び備品 | 11,409 | ||
| 建設仮勘定 | 169,107 | ||
| ソフトウエア | 11,257 | ||
| 遊休資産 | 土地 | 山梨県 山中湖村 | 153 |
| 計 | 544,842 | ||
当社グループは、主に事業を基準に資産のグルーピングを実施しております。また賃貸用の不動産および事業の用に供していない遊休資産については個々の案件単位でグルーピングを行っております。
エッチング製造設備は、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。なお、当該資産の回収可能価額は、零として評価しております。
遊休資産は、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。