- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
セグメント資産の調整額225,159千円は全社資産の金額であり、その内容は、当社の余資運用資金(定期預金)、長期投資資金(投資有価証券)であります。
3 その他項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額123,129千円は、主に当社の建物及び工具、器具及び備品、並びにリース資産、子会社の機械装置及び工具、器具及び備品並びにリース資産等の設備投資額であります。
4 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
2018/06/22 9:17- #2 セグメント表の脚注(連結)
- 社には、報告セグメントに含まれない事業セグメントはありません。
2 調整額は、以下のとおりであります。
セグメント資産の調整額227,967千円は全社資産の金額であり、その内容は、当社の余資運用資金(定期預金)、長期投資資金(投資有価証券)であります。
3 その他項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額257,804千円は、主に当社の工具、器具及び備品及びリース資産、子会社の機械装置及び工具、器具及び備品並びにリース資産等の設備投資額であります。
4 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2018/06/22 9:17 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
ース資産の内容
・有形固定資産
主として、金属製品事業における生産設備(機械装置)及びレジャー事業におけるゴルフ練習場設備(機械装置、並びに工具、器具及び備品)であります。
2018/06/22 9:17- #4 固定資産の減価償却の方法
- 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 (なお、当社所有の子会社用賃貸設備については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 10~38年
構築物 10~40年
機械装置 10~12年
工具、器具及び備品 2~5年2018/06/22 9:17 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
※5 圧縮記帳額
国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は次のとおりであります。
2018/06/22 9:17- #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
※1
有形固定資産の減価償却累計額
| 前連結会計年度(平成29年3月31日) | 当連結会計年度(平成30年3月31日) |
有形固定資産の減価償却累計額 | 3,475,375 | 千円 | 3,644,279 | 千円 |
2018/06/22 9:17- #7 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
2018/06/22 9:17- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
有形固定資産の取得を主因に、資金が6千4百万円減少(前年同期3千3百万円減少)しました。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2018/06/22 9:17- #9 設備投資等の概要
当連結会計年度の設備投資については、生産設備の増強、レジャー施設の充実等を目的とした設備投資を実施いたしました。
当連結会計年度の設備投資の総額は2億5千7百万円であり、セグメントごとの設備投資について示すと、次のとおりであります。なお、有形固定資産の他、無形固定資産への投資を含めて記載しております。
(1) 金属製品事業
2018/06/22 9:17- #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(なお、当社所有の子会社用賃貸設備を含む全ての子会社の使用する設備については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 10年~40年
機械装置及び運搬具 10年~12年
工具、器具及び備品 2年~5年2018/06/22 9:17