減価償却費
連結
- 2014年12月31日
- 450万
- 2015年12月31日 -4.35%
- 431万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3. セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2016/03/30 10:15
4.セグメント資産の調整額及び減価償却費の調整額は各報告セグメントには配賦していない全社資産及びそれらに対する減価償却費であり、全社資産の主なものは提出会社本社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
当連結会計年度(自 平成27年1月1日 至 平成27年12月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他事業」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産賃貸事業を含んでおります。
2. セグメント利益又は損失(△)の調整額は各報告セグメントには配賦していない全社費用であり、主に報告セグメントに帰属しない提出会社の一般管理費であります。
3. セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。
4.セグメント資産の調整額及び減価償却費並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は各報告セグメントには配賦していない全社資産及びそれらに対する減価償却費であり、全社資産の主なものは提出会社本社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。2016/03/30 10:15 - #3 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は次のとおりであります。2016/03/30 10:15
前事業年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 当事業年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) 荷具・運賃 238,401 225,718 減価償却費 37,657 32,704 貸倒引当金繰入額 - 1,786 - #4 業績等の概要
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2016/03/30 10:15
営業活動の結果、キャッシュ・フローは123百万円の支出(前期は341百万円の収入)となりました。これは税金等調整前当期純損益は大きな損失額でありましたが、減価償却費等の非資金項目の戻し入れ及びたな卸資産の減少等で支出を縮小したことによるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/03/30 10:15
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成26年12月31日) 当事業年度(平成27年12月31日) 会員権評価損 33,637 30,424 減価償却費 18,214 28,801 減損損失 20,488 23,635
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/03/30 10:15
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年12月31日) 当連結会計年度(平成27年12月31日) 会員権評価損 33,637 30,424 減価償却費 18,214 28,801 長期未払金 21,349 17,867
前連結会計年度及び当連結会計年度は、税金等調整前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。 - #7 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外収益の「その他」に表示していた52,969千円は、「受取手数料」12,876千円、「受取賃貸料」15,575千円及び「その他」24,517千円として組替えております。2016/03/30 10:15
2.「休止固定資産減価償却費」は前連結会計年度において区分掲記しておりましたが、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、営業外費用の「その他」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「休止固定資産減価償却費」に表示していた21,136千円は、営業外費用の「その他」として組替えております。