協立エアテック（5997）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 83億2662万
- 2009年12月31日 -13.55%
- 71億9810万
- 2010年3月31日 -79.93%
- 14億4434万
- 2010年6月30日 +110.16%
- 30億3544万
- 2010年9月30日 +56.08%
- 47億3772万
- 2010年12月31日 +37.68%
- 65億2302万
- 2011年3月31日 -75.54%
- 15億9566万
- 2011年6月30日 +110.03%
- 33億5130万
- 2011年9月30日 +52.31%
- 51億453万
- 2011年12月31日 +38.1%
- 70億4918万
- 2012年3月31日 -69.79%
- 21億2924万
- 2012年6月30日 +86.28%
- 39億6631万
- 2012年9月30日 +47%
- 58億3033万
- 2012年12月31日 +36.36%
- 79億4996万
- 2013年3月31日 -73.67%
- 20億9344万
- 2013年6月30日 +80.61%
- 37億8099万
- 2013年9月30日 +43.99%
- 54億4431万
- 2013年12月31日 +36.19%
- 74億1479万
- 2014年3月31日 -70.16%
- 22億1281万
- 2014年6月30日 +75.78%
- 38億8967万
- 2014年9月30日 +50.45%
- 58億5211万
- 2014年12月31日 +38.05%
- 80億7876万
- 2015年3月31日 -71.87%
- 22億7249万
- 2015年6月30日 +90.45%
- 43億2786万
- 2015年9月30日 +48.42%
- 64億2337万
- 2015年12月31日 +38.24%
- 88億7999万
- 2016年3月31日 -74.09%
- 23億91万
- 2016年6月30日 +81.67%
- 41億7997万
- 2016年9月30日 +46.74%
- 61億3358万
- 2016年12月31日 +35.2%
- 82億9266万
- 2017年3月31日 -75.91%
- 19億9743万
- 2017年6月30日 +100.67%
- 40億831万
- 2017年9月30日 +54.09%
- 61億7649万
- 2017年12月31日 +42.92%
- 88億2733万
- 2018年3月31日 -74.01%
- 22億9418万
- 2018年6月30日 +104.18%
- 46億8420万
- 2018年9月30日 +54.71%
- 72億4671万
- 2018年12月31日 +41.69%
- 102億6814万
- 2019年3月31日 -73.57%
- 27億1385万
- 2019年6月30日 +102.54%
- 54億9672万
- 2019年9月30日 +52.92%
- 84億547万
- 2019年12月31日 +33.78%
- 112億4505万
- 2020年3月31日 -77.45%
- 25億3549万
- 2020年6月30日 +91.32%
- 48億5095万
- 2020年9月30日 +51.39%
- 73億4408万
- 2020年12月31日 +35.14%
- 99億2445万
- 2021年3月31日 -75.45%
- 24億3657万
- 2021年6月30日 +96.82%
- 47億9577万
- 2021年9月30日 +46.05%
- 70億437万
- 2021年12月31日 +41.24%
- 98億9271万
- 2022年3月31日 -74.77%
- 24億9589万
- 2022年6月30日 +97.39%
- 49億2659万
- 2022年9月30日 +50.79%
- 74億2901万
- 2022年12月31日 +42.63%
- 105億9636万
- 2023年3月31日 -73.44%
- 28億1408万
- 2023年6月30日 +99.48%
- 56億1354万
- 2023年9月30日 +50.53%
- 84億5012万
- 2023年12月31日 +40.79%
- 118億9691万
- 2024年3月31日 -76.21%
- 28億3003万
- 2024年6月30日 +91.79%
- 54億2772万
- 2024年9月30日 +51.34%
- 82億1422万
- 2024年12月31日 +42.83%
- 117億3205万
- 2025年3月31日 -75.36%
- 28億9020万
- 2025年6月30日 +100.79%
- 58億319万
- 2025年9月30日 +45.53%
- 84億4552万
- 2025年12月31日 +41.18%
- 119億2326万
- 2026年3月31日 -76.25%
- 28億3121万
個別
- 2008年12月31日
- 73億7586万
- 2009年12月31日 -14.08%
- 63億3724万
- 2010年12月31日 -5.59%
- 59億8319万
- 2011年12月31日 +11.42%
- 66億6650万
- 2012年12月31日 +11.19%
- 74億1263万
- 2013年12月31日 -1.41%
- 73億786万
- 2014年12月31日 +10.16%
- 80億5014万
- 2015年12月31日 +8.41%
- 87億2692万
- 2016年12月31日 -6.93%
- 81億2249万
- 2017年12月31日 +6.88%
- 86億8155万
- 2018年12月31日 +17.69%
- 102億1759万
- 2019年12月31日 +9.19%
- 111億5682万
- 2020年12月31日 -12.01%
- 98億1697万
- 2021年12月31日 -0.01%
- 98億1627万
- 2022年12月31日 +7.42%
- 105億4481万
- 2023年12月31日 +9.25%
- 115億2026万
- 2024年12月31日 -1.51%
- 113億4615万
- 2025年12月31日 +0.83%
- 114億4068万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2026/03/27 11:38
(累計期間) 中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(千円) 5,803,199 11,923,263 税金等調整前中間(当期)純利益(千円) 271,305 646,105 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 1.製品及びサービスごとの情報2026/03/27 11:38
単一の製品及びサービス区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結子会社の名称
丸光産業㈱
㈱寿 商
総合機販㈱
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。2026/03/27 11:38 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報 (単位:千円)2026/03/27 11:38
顧客の名称又は氏名 売上高 住友商事マシネックス㈱ 1,607,400 ㈱桧家住宅 1,480,240 - #5 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 2026/03/27 11:38
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報前連結会計年度 当連結会計年度 その他の収益 - - 外部顧客への売上高 11,732,058 11,923,263
「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項4.(5)重要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。 - #6 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (1)売上高2026/03/27 11:38
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような経営環境のもと当社グループは、当初売上目標達成と利益確保を最重要課題とした受注活動に取組んでまいりました。2026/03/27 11:38
ビル設備部門におきましては、近畿地区・中部地区に於いて大型駅前再開発案件、大型都市再開発案件などの堅調な設備投資が売上高に寄与しましたが、価格競争の激化もあり厳しい受注環境のなか、当社の主力製品であるダンパー・吹出口・VAVを含むシステム機器の販売を重点に営業活動を行ってまいりました。
一方で住宅設備部門の当社独自の住宅用全館空調システム、住宅用空調換気システム「Kankimaru」、ふく射冷暖房システム「クール暖」、IH調理器専用排気システム「スリムハイキⅡ」、セントラル浄水器「JM3」では、2025年4月1日施工の建築基準法・建築物省エネ法の改正により建築確認審査の遅れなどの影響により、計画を下回る時期がありました。また、資材高や物価高などの影響で新規住宅着工戸数が低水準で推移するなか既存顧客を中心とした分譲住宅の受注の確保やウエブでの販売促進を行い、受注が厳しいなか計画時の売上高をほぼ達成することができました。 - #8 製品及びサービスごとの情報（連結）
- 1.製品及びサービスごとの情報2026/03/27 11:38
単一の製品及びサービス区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2026/03/27 11:38
非連結子会社は、小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項 - #10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※3.関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。2026/03/27 11:38
前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 売上高 193,663千円 203,835千円 仕入高 51,361 62,948 - #11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※5.顧客との契約から生じる収益2026/03/27 11:38
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
