元旦ビューティ工業（5935）の全事業営業利益の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 1751万
- 2009年3月31日 +541%
- 1億1227万
- 2009年12月31日 +11.17%
- 1億2482万
- 2010年3月31日 +97.9%
- 2億4701万
- 2010年6月30日
- -1億6668万
- 2010年9月30日
- -136万
- 2010年12月31日
- 2億2923万
- 2011年3月31日 +79.43%
- 4億1133万
- 2011年6月30日
- -1億8128万
- 2011年9月30日
- -1億5664万
- 2011年12月31日
- -1509万
- 2012年3月31日
- 3億1749万
- 2012年6月30日
- -1億7043万
- 2012年9月30日
- -938万
- 2012年12月31日
- 1億8544万
- 2013年3月31日 +219.64%
- 5億9276万
- 2013年6月30日
- -1億2023万
- 2013年9月30日
- 4964万
- 2013年12月31日 +461.27%
- 2億7863万
- 2014年3月31日 +98.84%
- 5億5405万
- 2014年6月30日
- -1億6241万
- 2014年9月30日
- 1447万
- 2014年12月31日 +999.99%
- 3億8529万
- 2015年3月31日 +28.95%
- 4億9684万
- 2015年6月30日
- -2億3351万
- 2015年9月30日
- 2882万
- 2015年12月31日 +833.23%
- 2億6899万
- 2016年3月31日 +121.68%
- 5億9632万
- 2016年6月30日
- -2億8314万
- 2016年9月30日
- 2436万
- 2016年12月31日 +948.53%
- 2億5545万
- 2017年3月31日 +31.09%
- 3億3486万
- 2017年6月30日
- -2億4270万
- 2017年9月30日
- -2億1967万
- 2017年12月31日
- -1866万
- 2018年3月31日
- 1億2346万
- 2018年6月30日
- -3億1324万
- 2018年9月30日
- -1億5092万
- 2018年12月31日
- 1億360万
- 2019年3月31日 +228.43%
- 3億4027万
- 2019年6月30日
- -3673万
- 2019年9月30日
- 1億6533万
- 2019年12月31日 +133.57%
- 3億8617万
- 2020年3月31日 +21.52%
- 4億6926万
- 2020年6月30日 -61.79%
- 1億7930万
- 2020年9月30日 +98.96%
- 3億5674万
- 2020年12月31日 +11.35%
- 3億9723万
- 2021年3月31日 -15.61%
- 3億3520万
- 2021年6月30日
- -1億1545万
- 2021年9月30日 -35.28%
- -1億5619万
- 2021年12月31日
- 1億3531万
- 2022年3月31日 +124.94%
- 3億438万
- 2022年6月30日
- -7807万
- 2022年9月30日
- 4億5074万
- 2022年12月31日 +137.16%
- 10億6900万
- 2023年3月31日 -19.97%
- 8億5555万
- 2023年6月30日
- -5706万
- 2023年9月30日
- 2億3972万
- 2023年12月31日 +150.06%
- 5億9946万
- 2024年3月31日 -5.46%
- 5億6673万
- 2024年6月30日 -77.07%
- 1億2994万
- 2024年9月30日 +308.1%
- 5億3028万
- 2024年12月31日 +113.76%
- 11億3354万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- この結果、当事業年度の売上高は14,252百万円(前年同期比4.3%増)となり、その内訳は製品売上高が8,283百万円(前年同期比4.6%増)、完成工事高(進捗工事も含む)が5,968百万円(前年同期比3.8%増)となりました。2024/06/28 9:25
損益面におきましては、営業利益は566百万円(前年同期の営業利益は855百万円)、経常利益は587百万円(前年同期の経常利益は881百万円)、当期純利益は384百万円(前年同期の当期純利益は610百万円)となりました。
財政状態において、総資産は、前事業年度末に比べ1,230百万円増加し、11,513百万円となりました。その主な要因としては、製品売上や工事売上の回収による受取手形・電子記録債権の増加で333百万円、工事の進捗売上高により生じた契約資産の増加497百万円、屋根関連製品の仕入による棚卸資産が98百万円などが増加の要因となったことに対して、現金及び預金は129百万円減少しました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
