- 5984
- 2026/09/15
- 時価
- 110億円
- PER 予
- 11.91倍
- 2010年以降
- 赤字-28.61倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.34倍
- 2010年以降
- 0.28-0.79倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.98%
- ROE 予
- 2.83%
- ROA 予
- 2.32%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
兼房(5984)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 16億5340万
- 2009年3月31日 -73.41%
- 4億3969万
- 2010年3月31日
- -4億1551万
- 2011年3月31日
- 6億873万
- 2012年3月31日 +49.33%
- 9億902万
- 2013年3月31日 -1.29%
- 8億9731万
- 2014年3月31日 +38.99%
- 12億4716万
- 2015年3月31日 +55.44%
- 19億3854万
- 2016年3月31日 -26.72%
- 14億2052万
- 2017年3月31日 +3.16%
- 14億6543万
- 2018年3月31日 +18.88%
- 17億4204万
- 2019年3月31日 +10.84%
- 19億3080万
- 2020年3月31日 -27.95%
- 13億9112万
- 2021年3月31日 -66.53%
- 4億6561万
- 2022年3月31日 +279.37%
- 17億6637万
- 2023年3月31日 -18.43%
- 14億4076万
- 2024年3月31日 -26.83%
- 10億5427万
- 2025年3月31日 -29.08%
- 7億4767万
- 2026年3月31日 +45.9%
- 10億9082万
個別
- 2008年3月31日
- 12億7513万
- 2009年3月31日 -88.76%
- 1億4336万
- 2010年3月31日
- -5億8353万
- 2011年3月31日
- 4億9219万
- 2012年3月31日 +65.24%
- 8億1330万
- 2013年3月31日 -38.65%
- 4億9893万
- 2014年3月31日 +97.87%
- 9億8723万
- 2015年3月31日 -25.68%
- 7億3370万
- 2016年3月31日 -26.74%
- 5億3752万
- 2017年3月31日 -29.71%
- 3億7781万
- 2018年3月31日 +141.08%
- 9億1084万
- 2019年3月31日 +33.3%
- 12億1412万
- 2020年3月31日 -19.45%
- 9億7792万
- 2021年3月31日
- -9207万
- 2022年3月31日
- 9億5198万
- 2023年3月31日 +6.02%
- 10億932万
- 2024年3月31日 -51.49%
- 4億8963万
- 2025年3月31日 -1.38%
- 4億8286万
- 2026年3月31日 -35.68%
- 3億1058万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3.セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2026/06/22 13:10
【関連情報】 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 3.セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2026/06/22 13:10
- #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 当社の報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2026/06/22 13:10
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場価額等を参考に決定しております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2026/06/22 13:10
当社グループは、持続的な成長と中長期的な企業価値向上を目指し、収益性を重視してまいります。その指標としましては、5.0%以上の連結売上高営業利益率の継続的な実現を目指しております。
(3)経営環境及び対処すべき課題 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況の下、当社グループは生産性の維持・向上、国内の住宅関連市場における占有率拡大と非住宅関連市場の開拓や海外の売上拡大などを目指し、戦略的な製品開発、生産、営業活動を展開しました。国内における売上は、住宅関連刃物は減少したものの非住宅関連刃物の販売拡大により前年同期から増加しました。一方、海外での売上は、欧州向けを中心に増加し、当連結会計年度の売上高は、209億4千7百万円(前年同期比3.5%増)となりました。2026/06/22 13:10
利益面につきましては、原材料価格等のコスト上昇要因があったものの、前年の中国子会社における事業構造改革の効果が寄与したことなどから、営業利益は、10億9千万円(前年同期比45.9%増)となりました。営業外収益として為替差益2億円を計上したことなどから、経常利益は、13億4千4百万円(前年同期比90.1%増)となりました。特別利益として、事業譲渡益6千5百万円を計上したものの、前期には固定資産売却益9億5千7百万円を計上したことから、税金等調整前当期純利益は、14億6千5百万円(前年同期比11.3%減)となりました。以上の結果、親会社株主に帰属する当期純利益は、10億3千1百万円(前年同期比4.8%増)となりました。
セグメントの経営成績の概要は、次のとおりであります。