有価証券報告書-第68期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
建物(建物附属設備を含む)は定額法、建物以外は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物(建物附属設備を含む)3年～50年
機械及び装置 10年
(2)無形固定資産
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法によっております。