有価証券報告書-第69期(令和1年7月1日-令和2年6月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法及び定額法を採用しております。
1998年4月1日以降取得の建物(附属設備を除く)、2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物並びに一部の連結子会社については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～65年
機械装置及び運搬具 2～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。