7841 遠藤製作所

7841
2026/04/06
時価
104億円
PER 予
9.76倍
2010年以降
赤字-37.11倍
(2010-2025年)
PBR
0.42倍
2010年以降
0.17-0.57倍
(2010-2025年)
配当 予
3.6%
ROE 予
4.29%
ROA 予
3.57%
資料
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遠藤製作所(7841)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
22億201万
2009年3月31日 +0.1%
22億423万
2010年3月31日 -82.35%
3億8904万
2011年3月31日 +245%
13億4219万
2012年3月31日 -8.23%
12億3176万
2013年3月31日 -22.73%
9億5178万
2014年3月31日 -92.41%
7223万
2015年3月31日 +194.04%
2億1239万
2016年3月31日 +319.77%
8億9158万
2017年3月31日 +38.08%
12億3110万
2017年12月31日 -55.56%
5億4715万
2018年12月31日 +47.39%
8億644万
2019年12月31日 -87.08%
1億419万
2020年12月31日 -30.73%
7216万
2021年12月31日 +999.99%
18億3801万
2022年12月31日 +0.73%
18億5138万
2023年12月31日 -36.45%
11億7660万
2024年12月31日 +31.47%
15億4686万
2025年12月31日 -33.6%
10億2705万

個別

2008年3月31日
5億8770万
2009年3月31日 +10.6%
6億4999万
2010年3月31日
-9815万
2011年3月31日
2億4877万
2012年3月31日
-1億2934万
2013年3月31日
-7826万
2014年3月31日 -999.99%
-14億2931万
2015年3月31日
-11億2064万
2016年3月31日
-10億7298万
2017年3月31日
-250万
2017年12月31日 -999.99%
-2億203万
2018年12月31日 -6.96%
-2億1610万
2019年12月31日 -172.02%
-5億8784万
2020年12月31日
-3億6402万
2021年12月31日
8億7072万
2022年12月31日 -1.94%
8億5379万
2023年12月31日 -59.58%
3億4508万
2024年12月31日 +24.4%
4億2926万
2025年12月31日 -62.39%
1億6142万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注)1.セグメント利益の調整額△748,395千円には、セグメント間取引の消去15,609千円、各報告セグメントに配分していない全社費用△764,005千円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない当社の総務・経理部門等の管理部門に係る費用であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
3.セグメント資産の調整額6,756,960千円には、各報告セグメントに配分していない全社資産6,756,960千円が含まれております。その主なものは、当社での余資運用資金(定期預金等)、長期投資資産(投資有価証券等)及び管理部門に係る資産であります。
2026/03/25 13:00
#2 セグメント表の脚注(連結)
グメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2026/03/25 13:00
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2026/03/25 13:00
#4 役員報酬(連結)
具体的には、各事業年度において当社が定める役員株式給付規程に基づき取締役等にポイントを付与し、信託を通じてポイント数に相当する当社株式及び当社株式を時価で換算した金額相当の金銭が給付される制度です。2025年3月27日開催の第75回定時株主総会において、取締役等が当社株式の給付を受ける時期は、原則として毎年一定の時期とし、取締役等が当社株式を時価で換算した金額相当の金銭の給付を受ける時期は、原則として取締役等の退任時となることを決定しております。本制度の詳細につきましては、「1株式等の状況(8)役員・従業員株式所有制度の内容」に、記載のとおりです。
株式報酬の業績連動に係る指標は、企業業績向上の意識を一層高めるため、連結営業利益の対計画比とし、株式報酬全体の10%が、達成度に応じて0~1.2の範囲で変動します。
なお、当事業年度における業績連動に係る業績評価係数は、0.8です。
2026/03/25 13:00
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
ハ.営業外損益、経常利益
営業外損益、経常利益につきましては、営業利益が上記のとおり推移したこと等により、経常利益は11億47百万円(同28.8%減)となりました。
ニ.親会社株主に帰属する当期純利益
2026/03/25 13:00

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