(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌連結会計年度から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
但し、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(2～5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
④ 長期前払費用
定額法によっております。