有価証券報告書-第90期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
1 報告セグメントの概要
当社グループの報告セグメントは、単一の事業セグメントとしております。
これは、当社グループの製品及びサービスの製造、販売において、その製造過程や販売する市場、顧客もほぼ同じ種類であり、業種特有の規制環境も同一であることから、1つの事業セグメントとすることが、過去の業績を理解し、将来のキャッシュ・フローの予測を適切に評価でき、事業活動の内容及び経営環境に関して適切な情報を提供しうるからであります。
また、この報告セグメントは、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社グループは、栃木県足利市に唯一の生産のための工場を置き、その工場の生産設備を使って、工作機械を製造し、国内外に販売しております。
したがって、生産設備、資産を製品ごとに区分することは、適切でなく、「工作機械事業」という単一の報告セグメントとしております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当社グループは、単一セグメントのため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
当社グループは、単一セグメントのため、記載を省略しております。
3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当社グループは、単一セグメントのため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
当社グループは、単一セグメントのため、記載を省略しております。
4 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当社グループは、単一セグメントのため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
当社グループは、単一セグメントのため、記載を省略しております。
【関連情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
1 製品及びサービスごとの情報
2 地域ごとの情報
(1) 売上高
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
1 製品及びサービスごとの情報
2 地域ごとの情報
(1) 売上高
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当社グループは、単一セグメントのため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
該当事項はありません。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
該当事項はありません。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
該当事項はありません。
【セグメント情報】
1 報告セグメントの概要
当社グループの報告セグメントは、単一の事業セグメントとしております。
これは、当社グループの製品及びサービスの製造、販売において、その製造過程や販売する市場、顧客もほぼ同じ種類であり、業種特有の規制環境も同一であることから、1つの事業セグメントとすることが、過去の業績を理解し、将来のキャッシュ・フローの予測を適切に評価でき、事業活動の内容及び経営環境に関して適切な情報を提供しうるからであります。
また、この報告セグメントは、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社グループは、栃木県足利市に唯一の生産のための工場を置き、その工場の生産設備を使って、工作機械を製造し、国内外に販売しております。
したがって、生産設備、資産を製品ごとに区分することは、適切でなく、「工作機械事業」という単一の報告セグメントとしております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当社グループは、単一セグメントのため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
当社グループは、単一セグメントのため、記載を省略しております。
3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当社グループは、単一セグメントのため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
当社グループは、単一セグメントのため、記載を省略しております。
4 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当社グループは、単一セグメントのため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
当社グループは、単一セグメントのため、記載を省略しております。
【関連情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
1 製品及びサービスごとの情報
| (単位 千円) | ||||||
| ラップ盤 | ホブ盤 | フライス盤 | 部品 | 歯車 | 合計 | |
| 外部顧客への売上高 | 2,762,159 | 1,009,465 | 482,260 | 1,268,361 | 26,904 | 5,549,149 |
2 地域ごとの情報
(1) 売上高
| (単位 千円) | ||||
| 日本 | 東アジア | 東南アジア | その他 | 合計 |
| 1,477,944 | 3,584,635 | 431,604 | 54,966 | 5,549,149 |
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報
| (単位 千円) | ||
| 顧客の名称又は氏名 | 売上高 | 関連するセグメント名 |
| Lens Technology Co.,LTD. | 2,184,000 | 工作機械事業 |
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
1 製品及びサービスごとの情報
| (単位 千円) | ||||||
| ラップ盤 | ホブ盤 | フライス盤 | 部品 | 歯車 | 合計 | |
| 外部顧客への売上高 | 1,577,936 | 1,351,268 | 600,000 | 943,433 | 25,595 | 4,498,232 |
2 地域ごとの情報
(1) 売上高
| (単位 千円) | ||||
| 日本 | 東アジア | 東南アジア | その他 | 合計 |
| 2,042,590 | 2,030,364 | 325,291 | 99,986 | 4,498,232 |
(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報
| (単位 千円) | ||
| 顧客の名称又は氏名 | 売上高 | 関連するセグメント名 |
| 日鉄住金物産マテックス株式会社 | 552,035 | 工作機械事業 |
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当社グループは、単一セグメントのため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
該当事項はありません。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
該当事項はありません。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
該当事項はありません。