- 6134
- 2026/10/02
- 時価
- 7883億円
- PER 予
- 16.1倍
- 2010年以降
- 赤字-38.36倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.92倍
- 2010年以降
- 0.4-2.32倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.36%
- ROE 予
- 18.12%
- ROA 予
- 15.11%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
FUJI(6134)の全事業営業利益の推移 - 第一四半期
連結
- 2010年6月30日
- 41億9200万
- 2011年6月30日 +53.82%
- 64億4800万
- 2012年6月30日 -56.47%
- 28億700万
- 2013年6月30日 -30.57%
- 19億4900万
- 2014年6月30日 +44.95%
- 28億2500万
- 2015年6月30日 +69.66%
- 47億9300万
- 2016年6月30日 -30.82%
- 33億1600万
- 2017年6月30日 +53.5%
- 50億9000万
- 2018年6月30日 +13.46%
- 57億7500万
- 2019年6月30日 -16.17%
- 48億4100万
- 2020年6月30日 +32.91%
- 64億3400万
- 2021年6月30日 +37.47%
- 88億4500万
- 2022年6月30日 -18.71%
- 71億9000万
- 2023年6月30日 -42.91%
- 41億500万
- 2024年6月30日 -21.61%
- 32億1800万
- 2025年6月30日 +61.56%
- 51億9900万
- 2026年6月30日 +192.59%
- 152億1200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2023/08/04 9:42
(注) 全社費用は主に報告セグメントに帰属しない一般管理費及び研究開発費であります。利益 金額 全社費用(注) △860 四半期連結損益計算書の営業利益 7,190
Ⅱ 当第1四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年6月30日) - #2 報告セグメントごとの利益又は損失の金額の合計額と四半期損益計算書計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (単位:百万円)2023/08/04 9:42
(注) 全社費用は主に報告セグメントに帰属しない一般管理費及び研究開発費であります。利益 金額 全社費用(注) △912 四半期連結損益計算書の営業利益 4,105 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような環境のなかで、当グループは「人々の 心豊かな 暮らしのために」をパーパスに掲げ、ロボティクスと自動化技術を礎に、製造・介護・物流などの分野において、驚きと感動を与える商品・サービスをお届けすることで社会に新しい価値を創造し、人々の笑顔があふれるサステナブルで心豊かな社会の実現を目指しています。主力事業であるロボットソリューション事業では、あらゆる製品のデジタル化により拡大が期待される電子部品実装機市場におけるマーケットリーダーとしての地位を確立すべく、新製品である「NXTR」「AIMEXR」によって多品種少量から超大量生産までお客様の幅広いご要望への対応、FSF(FUJI Smart Factory)ソリューションの進化によって生産フロア完全無人化を見据えた自動化・自律化への対応をそれぞれ進めてまいりました。さらに、グローバルに展開されているFUJIグループのネットワークをデジタル活用にて営業・サービスの両面から強化し、お客様とのより強い「つながり」の確立にも取り組んでまいりました。また、マシンツール事業では、EV化の急激な進展をビジネスチャンスと捉え、ロボットシステムによる自動化を強みにターンキーシステムの提案力強化や短納期提案に努めてまいりました。さらに、主力機種「CS」「TN」シリーズの拡販を進めつつ、EV用モーター部品加工に強みがある「ANW」シリーズのバージョンアップ機も販売を開始いたしました。そのほか、全社を挙げて、カーボンニュートラル実現に向けて環境に配慮した省エネ設計、ものづくりの効率化を推進してまいりました。2023/08/04 9:42
以上の結果、当第1四半期連結累計期間における売上高は33,054百万円となり、前第1四半期連結累計期間と比べて6,178百万円(15.7%)減少しました。営業利益は4,105百万円と、前第1四半期連結累計期間に比べて3,084百万円(42.9%)減少し、経常利益は5,023百万円と、前第1四半期連結累計期間に比べて3,514百万円(41.2%)減少しました。親会社株主に帰属する四半期純利益は前第1四半期連結累計期間と比べて2,538百万円(42.8%)減少し、3,396百万円となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。