- #1 事業構造改善費用の注記
※3 事業構造改革費用
前事業年度において、当社はDMG MORI SEIKI AGとの協業の進捗を踏まえ、製造・開発・販売体制の見直しを行った結果、事業構造改革費用として生産廃止機種に係るたな卸資産の評価減、特許権・ソフトウエア等の減損損失、社名変更に係る費用、工場再編に係る費用等を計上しております。
なお、減損損失の内容は、以下のとおりであります。
2015/06/19 15:01- #2 事業構造改革費用の注記
※8 事業構造改革費用
前連結会計年度において、当社グループはDMG MORI SEIKI AGとの協業の進捗を踏まえ、製造・開発・販売体制の見直しを行った結果、事業構造改革費用として生産廃止機種に係るたな卸資産の評価減、特許権・ソフトウエア等の減損損失、社名変更に係る費用、工場再編に係る費用等を計上しております。
なお、減損損失の内容は以下のとおりであります。
2015/06/19 15:01- #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～50年
機械及び装置 2年～17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、市場販売目的のソフトウエアについては見込販売期間(3年)、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/19 15:01 - #4 対処すべき課題（連結）
品開発
平成27年4月以降にAG社が当社の連結対象会社となったことをふまえ、新機種の共同開発、モジュール採用を見据えた、主軸、工具交換装置、刃物台等のユニット開発を精力的に推し進めております。これまで蓄積してきたお互いの技術を活用することにより、効率よく完成度が高い製品開発が実現できています。また、機械本体以外にも、無人化システムのための搬送装置やそのオペレーティングソフトウエアの開発、切り屑排出装置等工作機械の周辺装置開発、高能率ギヤ加工等の加工技術開発にも力を入れてまいります。
(2) 品質
2015/06/19 15:01- #5 有形固定資産等明細表（連結）
- ソフトウエアの当期増加額の主なものは、MAPPS関連ソフトウエア820百万円、CELOS関連ソフトウエア269百万円、開発関係ソフトウエア102百万円、販売関係ソフトウエア101百万円であります。2015/06/19 15:01
- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産(リース資産を除く)
国内連結子会社1社を除き、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 2年～17年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、市場販売目的のソフトウエアについては見込み販売期間(3年)、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2015/06/19 15:01
