有価証券報告書-第67期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
国内連結子会社1社を除き、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 2年～17年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、市場販売目的のソフトウエアについては見込み販売期間(3年)、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法