ヤマザキ(6147)の当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億1093万
- 2009年3月31日 -74.09%
- 2874万
- 2009年12月31日
- -3億8093万
- 2010年3月31日 -24.57%
- -4億7453万
- 2010年6月30日
- -8110万
- 2010年9月30日 -26.61%
- -1億269万
- 2010年12月31日 -86.2%
- -1億9120万
- 2011年3月31日
- -1億2206万
- 2011年6月30日
- -5175万
- 2011年9月30日 -78.65%
- -9246万
- 2011年12月31日
- -8192万
- 2012年3月31日
- 7363万
- 2012年6月30日
- -1367万
- 2012年9月30日 -175.8%
- -3771万
- 2012年12月31日
- 6475万
- 2013年3月31日 -6.53%
- 6052万
- 2013年6月30日
- -107万
- 2013年9月30日
- 3168万
- 2013年12月31日 +739.52%
- 2億6600万
- 2014年3月31日 -6.86%
- 2億4776万
- 2014年6月30日
- -6157万
- 2014年9月30日 -72.91%
- -1億647万
- 2014年12月31日
- 445万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 9304万
- 2023年9月30日
- -1億200万
個別
- 2008年3月31日
- 239万
- 2009年3月31日 +941.87%
- 2493万
- 2010年3月31日
- -4億4863万
- 2011年3月31日
- -1億1224万
- 2012年3月31日
- 9835万
- 2013年3月31日 -36.04%
- 6290万
- 2014年3月31日 +171.22%
- 1億7060万
- 2015年3月31日 -76.94%
- 3934万
- 2016年3月31日 +116.05%
- 8500万
- 2017年3月31日
- -700万
- 2018年3月31日 -28.57%
- -900万
- 2019年3月31日
- 1億7700万
- 2020年3月31日 -60.45%
- 7000万
- 2021年3月31日
- -3億7000万
- 2022年3月31日
- -1億7700万
- 2023年3月31日
- 2800万
- 2024年3月31日 +128.57%
- 6400万
- 2025年3月31日 -98.44%
- 100万
- 2026年3月31日
- -3億1100万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (9)継続企業の前提に関する重要事象等の解消について2025/06/27 13:01
当社グループでは、2021年3月期から2024年3月期において継続して営業損失及び経常損失並びに親会社株主に帰属する当期純損失を計上していたことから、2023年3月期より継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象または状況が存在していると認識しておりました。
このような状況を解消すべく、当社グループでは、積極的な営業活動の展開や仕入価格等の上昇に伴う価格転嫁による増収、固定費の圧縮や原価管理の精度向上による収益改善に取り組んでまいりました。 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (※)前連結会計年度は税金等調整前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。2025/06/27 13:01
3 法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況のもと、当社グループにおきましては、工作機械事業及び輸送用機器事業における販売は増加し、当連結会計年度における売上高は30億9千3百万円(前年同期比24.0%増)となりました。2025/06/27 13:01
利益面につきましては、工作機械事業においては損失を計上したものの、輸送用機器事業においては従来の二輪自動車量産部品に加え、四輪自動車量産部品の販売増加による収益規模の拡大等により、営業利益は7千7百万円(前年同期は営業損失9千7百万円)、経常利益は8千4百万円(前年同期は経常損失8千6百万円)、親会社株主に帰属する当期純利益は5千7百万円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失3千3百万円)となりました。
セグメントの状況は次のとおりであります。(各セグメントの売上高は、セグメント間の内部売上高または振替高を含んでおります。) - #4 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
- 続企業の前提に関する重要事象等の解消について
当社グループでは、2021年3月期から2024年3月期において継続して営業損失及び経常損失並びに親会社株主に帰属する当期純損失を計上していたことから、2023年3月期より継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象または状況が存在していると認識しておりました。
このような状況を解消すべく、当社グループでは、積極的な営業活動の展開や仕入価格等の上昇に伴う価格転嫁による増収、固定費の圧縮や原価管理の精度向上による収益改善に取り組んでまいりました。
その結果、当連結会計年度において、営業利益7千7百万円及び経常利益8千4百万円並びに親会社株主に帰属する当期純利益5千7百万円を計上したことから、当連結会計年度末において継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象または状況は解消したと判断しております。2025/06/27 13:01 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/27 13:01
(注)1.前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式は存在しないため記載しておりません。当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、潜在株式は存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 304円01銭 318円47銭 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) △7円44銭 12円91銭 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 - -
2.1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)の算定上の基礎は、以下のとおりであります。