日東工器(6151)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 35億3500万
- 2009年3月31日 -51.29%
- 17億2200万
- 2009年12月31日 -71.31%
- 4億9400万
- 2010年3月31日 +21.86%
- 6億200万
- 2010年6月30日 -45.68%
- 3億2700万
- 2010年9月30日 +154.13%
- 8億3100万
- 2010年12月31日 +50.78%
- 12億5300万
- 2011年3月31日 +27.37%
- 15億9600万
- 2011年6月30日 -59.09%
- 6億5300万
- 2011年9月30日 +114.55%
- 14億100万
- 2011年12月31日 +31.91%
- 18億4800万
- 2012年3月31日 -29.33%
- 13億600万
- 2012年6月30日 -61.26%
- 5億600万
- 2012年9月30日 +130.24%
- 11億6500万
- 2012年12月31日 +69.7%
- 19億7700万
- 2013年3月31日 +43.05%
- 28億2800万
- 2013年6月30日 -82.96%
- 4億8200万
- 2013年9月30日 +140.25%
- 11億5800万
- 2013年12月31日 +62.95%
- 18億8700万
- 2014年3月31日 +25.65%
- 23億7100万
- 2014年6月30日 -67.31%
- 7億7500万
- 2014年9月30日 +88.65%
- 14億6200万
- 2014年12月31日 +57.32%
- 23億
- 2015年3月31日 +34.26%
- 30億8800万
- 2021年3月31日 -49.84%
- 15億4900万
個別
- 2008年3月31日
- 27億600万
- 2009年3月31日 -49.33%
- 13億7100万
- 2010年3月31日 -71.33%
- 3億9300万
- 2011年3月31日 +157%
- 10億1000万
- 2012年3月31日 -4.85%
- 9億6100万
- 2013年3月31日 +68.99%
- 16億2400万
- 2014年3月31日 +31.71%
- 21億3900万
- 2015年3月31日 -7.25%
- 19億8400万
- 2016年3月31日 +29.79%
- 25億7500万
- 2017年3月31日 +60%
- 41億2000万
- 2018年3月31日 +7.4%
- 44億2500万
- 2019年3月31日 -31.37%
- 30億3700万
- 2020年3月31日 -27.33%
- 22億700万
- 2020年9月30日 -85.95%
- 3億1000万
- 2021年3月31日 +238.71%
- 10億5000万
- 2022年3月31日 +82.19%
- 19億1300万
- 2023年3月31日 -1.31%
- 18億8800万
- 2024年3月31日 +6.2%
- 20億500万
- 2024年9月30日 -48.33%
- 10億3600万
- 2025年3月31日 +69.4%
- 17億5500万
- 2026年3月31日 +75.27%
- 30億7600万
有報情報
- #1 会計上の見積りの変更、連結財務諸表(連結)
- (有形固定資産の耐用年数の変更)2026/06/22 13:11
当社グループは、「中期経営計画2023」の基本方針に掲げた「新しい生産体制の構築」を進めていく中で、当連結会計年度における国内2工場の統合及び新工場の竣工を契機として、国内子会社における生産用機械装置の使用実績及び使用計画年数に基づき利用可能期間を見直しました。その結果、当連結会計年度より、国内子会社の生産用機械装置の耐用年数を22年に変更しております。これにより、従来の方法に比べ、当連結会計年度の「売上総利益」、「営業利益」、「経常利益」及び「税金等調整前当期純利益」はそれぞれ147百万円増加しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の経常利益は、14億66百万円(同41.6%の減益)となりました。経常利益目標は17億円を計画していましたが、計画に比べて13.7%下回る結果となりました。2026/06/22 13:11
(親会社株主に帰属する当期純利益)
当連結会計年度の親会社株主に帰属する当期純利益は、21億44百万円(同59.4%の増益)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益目標は25億円を計画していましたが、計画に比べて14.2%下回る結果となりました。 - #3 配当政策(連結)
- 当社は、「取締役会の決議により、毎年9月30日を基準日として、中間配当を行なうことができる。」旨を定款に定めており、中間配当と期末配当の2回、剰余金の配当を行なうこととしております。これら剰余金の配当の決定機関は、期末配当は株主総会、中間配当は取締役会です。そして持続的な成長投資及び不測の事態への対応を可能にし、株主の皆様への利益還元も充実させていくことを基本方針としており、配当性向は40%を目処にしております。2026/06/22 13:11
2026年3月期(70期)の配当につきましては、「中期経営計画2026」のキャッシュアロケーションで掲げる株主還元と近年の配当実績を勘案し、年間の配当金は1株当たり40円(中間配当金20円、期末配当金20円)とする計画としておりました。期中において、新工場投資に係る補助金23億円を受領したことにより、当期純利益が増加し、結果として当期の連結配当性向は34.9%となりました。なお、当該補助金は本業から得られた利益ではないことから、配当原資とはみなしておらず、配当金につきましては期初計画どおりの金額を予定しております。
当事業年度における剰余金の配当は、以下のとおりであります。 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (自 2025年4月1日2026/06/22 13:11
至 2026年3月31日)1株当たり純資産額 3,108.44円 1株当たり当期純利益 71.86円 1株当たり純資産額 3,248.40円 1株当たり当期純利益 114.57円 なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。 なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。 (注)1.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。 なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
(注)2.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 1,345 2,144 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 1,345 2,144 普通株式の期中平均株式数(株) 18,720,704 18,715,876