石川製作所（6208）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 12億248万
2010年3月31日 +9.06%: 13億1143万
2010年12月31日 +105%: 26億8848万
2011年3月31日 -33.46%: 17億8885万
2012年3月31日 -43.97%: 10億235万
2013年3月31日 +99.98%: 20億453万
2014年3月31日 -21.8%: 15億6764万
2014年9月30日 +88.7%: 29億5818万
2015年3月31日 -41.48%: 17億3116万
2015年9月30日 +55.64%: 26億9442万
2016年3月31日 -34.58%: 17億6268万
2016年9月30日 +106.66%: 36億4280万
2017年3月31日 -56.99%: 15億6666万
2017年9月30日 +277.01%: 59億651万
2018年3月31日 -49.29%: 29億9530万
2018年9月30日 +61.61%: 48億4065万
2019年3月31日 -28.92%: 34億4057万
2019年9月30日 +70.54%: 58億6772万
2020年3月31日 -30.16%: 40億9823万
2020年9月30日 +34.79%: 55億2409万
2021年3月31日 -36.09%: 35億3057万
2021年9月30日 +7.16%: 37億8350万
2022年3月31日 -38.21%: 23億3776万
2022年9月30日 +21.54%: 28億4138万
2023年3月31日 -19.64%: 22億8327万
2023年9月30日 +37.99%: 31億5072万
2024年3月31日 -19.46%: 25億3775万
2024年9月30日 +45.88%: 37億209万
2025年3月31日 -30.52%: 25億7204万
2025年9月30日 +37.56%: 35億3803万

個別

2008年3月31日: 15億9031万
2009年3月31日 -25.9%: 11億7841万
2010年3月31日 +8.13%: 12億7419万
2011年3月31日 +36.77%: 17億4267万
2012年3月31日 -47.03%: 9億2311万
2013年3月31日 +108.01%: 19億2016万
2014年3月31日 -23.52%: 14億6857万
2015年3月31日 +13.34%: 16億6454万
2016年3月31日 +0.61%: 16億7477万
2017年3月31日 -10.52%: 14億9853万
2018年3月31日 +1.41%: 15億1963万
2019年3月31日 +35.55%: 20億5985万
2020年3月31日 +17.25%: 24億1508万
2021年3月31日 -8.88%: 22億55万
2022年3月31日 -57.7%: 9億3088万
2023年3月31日 +14.66%: 10億6733万
2024年3月31日 +28.6%: 13億7260万
2025年3月31日 -15.76%: 11億5627万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な資産の評価基準及び評価方法
イ有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
…時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
…移動平均法による原価法
ロ棚卸資産
評価基準は、原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)であります。
評価方法は、原材料及び貯蔵品は移動平均法、仕掛品は個別法であります。
ハデリバティブ
…時価法2025/06/19 13:04

#2 棚卸資産及び受注損失引当金の表示に関する注記（連結）

相殺表示した棚卸資産に対応する受注損失引当金の額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年3月31日)	当連結会計年度(2025年3月31日)
仕掛品に係るもの	7,698千円	-千円
合計	7,698	-

2025/06/19 13:04

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

評価基準は、原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)であります。
評価方法は、原材料及び貯蔵品は移動平均法、仕掛品は個別法であります。
ハデリバティブ

2025/06/19 13:04

#4 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

(重要な会計上の見積り)
1.紙工機械の機台に係る仕掛品の評価及び見積りの内容
(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額

2025/06/19 13:04

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

評価基準は、棚卸資産は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
評価方法は、原材料及び貯蔵品は移動平均法、仕掛品は個別法によっております。
2 固定資産の減価償却の方法

2025/06/19 13:04