有価証券報告書-第116期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において区分掲記しておりました流動資産の「電子記録債権」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「受取手形及び売掛金」に含めて表示することとしました。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行いました。この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、流動資産に表示しておりました「受取手形及び売掛金」1,373,534千円、「電子記録債権」510,267千円は、「受取手形及び売掛金」1,883,801千円として組替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において区分掲記しておりました販売費及び一般管理費の「研究開発費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示することとしました。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行いました。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、販売費及び一般管理費に表示しておりました「研究開発費」91,854千円、「その他」343,422千円は、「その他」435,277千円として組替えております。
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において区分掲記しておりました流動資産の「電子記録債権」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「受取手形及び売掛金」に含めて表示することとしました。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行いました。この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、流動資産に表示しておりました「受取手形及び売掛金」1,373,534千円、「電子記録債権」510,267千円は、「受取手形及び売掛金」1,883,801千円として組替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において区分掲記しておりました販売費及び一般管理費の「研究開発費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示することとしました。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行いました。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、販売費及び一般管理費に表示しておりました「研究開発費」91,854千円、「その他」343,422千円は、「その他」435,277千円として組替えております。