有価証券報告書-第117期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
1. 前連結会計年度において区分掲記しておりました販売費及び一般管理費の「役員報酬」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示することとしました。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行いました。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、販売費及び一般管理費に表示しておりました「役員報酬」107,105千円、「その他」424,954千円は、「その他」532,059千円として組替えております。
2. 前連結会計年度において営業外収益の「その他」に含めて表示しておりました「補助金収入」及び「受取保険金及び配当金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとしました。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行いました。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外収益の「その他」に表示しておりました5,569千円は、「補助金収入」200千円、「受取保険金及び配当金」675千円、「その他」4,693千円として組替えております。
(連結損益計算書関係)
1. 前連結会計年度において区分掲記しておりました販売費及び一般管理費の「役員報酬」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示することとしました。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行いました。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、販売費及び一般管理費に表示しておりました「役員報酬」107,105千円、「その他」424,954千円は、「その他」532,059千円として組替えております。
2. 前連結会計年度において営業外収益の「その他」に含めて表示しておりました「補助金収入」及び「受取保険金及び配当金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとしました。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行いました。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外収益の「その他」に表示しておりました5,569千円は、「補助金収入」200千円、「受取保険金及び配当金」675千円、「その他」4,693千円として組替えております。