島精機製作所(6222)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 99億5800万
- 2009年3月31日 -82.28%
- 17億6500万
- 2010年3月31日
- -18億8500万
- 2011年3月31日
- 7億6900万
- 2012年3月31日
- -6億4200万
- 2013年3月31日
- 17億5400万
- 2014年3月31日 +177.25%
- 48億6300万
- 2015年3月31日 -25.05%
- 36億4500万
- 2021年3月31日
- -178億6600万
- 2022年3月31日
- -35億8900万
- 2025年3月31日 -297.74%
- -142億7500万
個別
- 2008年3月31日
- 70億9300万
- 2009年3月31日 -96.62%
- 2億4000万
- 2010年3月31日
- -11億7600万
- 2011年3月31日
- -1億1700万
- 2012年3月31日 -382.05%
- -5億6400万
- 2013年3月31日
- 10億8100万
- 2014年3月31日 +346.16%
- 48億2300万
- 2015年3月31日 +1.16%
- 48億7900万
- 2016年3月31日 -19.7%
- 39億1800万
- 2017年3月31日 +2.12%
- 40億100万
- 2018年3月31日 +87.33%
- 74億9500万
- 2019年3月31日 -56.34%
- 32億7200万
- 2020年3月31日
- -80億5300万
- 2021年3月31日 -81.89%
- -146億4800万
- 2022年3月31日
- -37億8300万
- 2023年3月31日 -15.99%
- -43億8800万
- 2024年3月31日
- -5億3500万
- 2025年3月31日 -999.99%
- -97億2900万
- 2026年3月31日
- -13億6100万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- <基本報酬>基本報酬については、月例の固定報酬とし、取締役としての責務、役位等に応じて他社水準、当社の業績等も考慮の上決定しますが、業務執行取締役については、前期の個人別の業績評価も反映して当期の支給額を決定します。2026/06/24 9:52
<業績連動賞与>事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため、業績連動賞与をとりいれています。業績指標の目標として定量的な指標では、連結営業利益及び親会社株主に帰属する当期純利益を掲げ、また定性的な目標としては中期経営計画に対する担当領域における経営課題、個人課題等に対する当該事業年度における取組みへの達成度合いに応じて算出された額を業績連動賞与として、毎年事業年度終了後3か月以内に支給することとしています。
業績指標として連結営業利益を選定した理由は、営業実績として事業に直結する利益であり、また親会社株主に帰属する当期純利益については、事業年度の最終利益として、業績連動賞与の原資となる利益であるためです。 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/24 9:52
前事業年度、当事業年度ともに税引前当期純損失を計上しているため、注記を省略しております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 前連結会計年度は税金等調整前当期純損失を計上しているため、注記を省略しております。2026/06/24 9:52
- #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (4) 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2026/06/24 9:52
当社グループの経営指標としては、売上高、営業利益、経常利益、当期純利益、ROEを重視しております。
中期経営計画目標値 直近実績 2027年3月期 2026年3月期 経常利益 10億円 2億円 当期純利益 9億円 8億円 ROE 1.1% 1.1% - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような経済情勢の中、当社グループは中期経営計画「Ever Onward 2026」(2024年度から2026年度)の2年目となる当連結会計年度におきまして、「経営基盤の再構築」「ソリューションビジネスの確立」「横編機事業の再生」「自動裁断機事業の拡大」という4つの取組みを重点施策として、サステナブルなモノづくりを支援する製品・サービスの提案活動を世界各地の顧客、業界に向けて展開しました。また、繊維・アパレル分野にとどまらず、産業資材や生活関連分野など多様な用途展開を見据えた国内外の展示会や商談機会を積極的に活用し、当社独自の技術力を基盤とした製品やシステム、ならびにデジタル技術を融合したソリューションの訴求を通じ、事業展開のさらなる拡大に向けた取組みを推進しました。2026/06/24 9:52
これらの結果、当連結会計年度の売上高については335億9百万円(前期比3.0%増)となりました。利益面におきましては、前期において棚卸資産評価損(売上原価)および貸倒引当金繰入額(販売費及び一般管理費)、為替差損(営業外費用)、ならびに減損損失(特別損失)等の一過性の費用および損失を多額に計上した一方、当期においてはこれらの発生が前期に比べ大幅に減少したことから、営業損失17億20百万円(前期は営業損失119億14百万円)、経常利益2億88百万円(前期は経常損失114億81百万円)となりました。また、特別利益として投資有価証券売却益を計上し、特別損失として投資有価証券評価損を計上した結果、親会社株主に帰属する当期純利益は8億56百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純損失142億75百万円)となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。 - #6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/24 9:52
(注)1.前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在するものの、1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円) △413.58 25.23 潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円) ― 25.23
2.1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。