売上高
連結
- 2017年12月31日
- 34億4300万
- 2018年12月31日 +29.45%
- 44億5700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「精密・電子事業」は、真空ポンプ、CMP装置、めっき装置、排ガス処理装置等の製造、販売及び保守等を行っています。2019/03/29 10:27
2 報告セグメントごとの売上高、利益、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一です。また、報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいています。 - #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社の名称
荏原電産 (青島) 科技有限公司
(3) 非連結子会社は、その総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金等のいずれも重要性が乏しいため連結の範囲から除いています。2019/03/29 10:27 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一です。また、報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいています。2019/03/29 10:27 - #4 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しています。2019/03/29 10:27
- #5 引当金の計上基準
- (5) 製品保証引当金2019/03/29 10:27
売買契約に係る瑕疵担保費用の支出に備えるため、製品売上高に対し合理的に算出した発生比率を乗じた見積保証額を計上しています。
(6) 工事損失引当金 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 1) S&S事業の拡大のために、サービス拠点の拡充と拠点機能の強化を進めるとともに、IoT、AI等の新技術を取り入れた新サービスの開発と市場投入を行います。2019/03/29 10:27
2) 特に市況変動の影響を大きく受ける事業においては、売上高・営業利益におけるS&S事業の比率を高めることにより、収益性の改善と安定化を図ります。
4. 安定した成長と収益が期待できる事業においては、海外市場シェア向上と製品ラインナップ拡充を目的として、市況変動の影響を大きく受ける事業においては、S&S事業の領域拡大を目的として、M&Aを有効な手段として活用します。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (単位:百万円)2019/03/29 10:27
当連結会計年度における世界経済は、中国景気の減速や米国の通商問題を巡る影響により下振れリスクが顕在化したものの、全体としては緩やかに回復しました。当社の事業環境においても、通商問題、原油価格の低迷、半導体メモリメーカの投資延期といった懸念事項がありましたが、石油化学産業では投資水準の回復が継続し、半導体産業においても比較的高い投資水準が維持されました。前年度同一期間 当連結会計年度 増減額 増減率 (%) 受注高 506,082 575,576 69,494 13.7 売上高 507,809 509,175 1,366 0.3 営業利益 36,649 32,482 △4,167 △11.4
この結果、当連結会計年度の受注高は、風水力事業、環境プラント事業、精密・電子事業のいずれも前年度同一期間を上回りました。売上高は、環境プラント事業が減少したものの、風水力事業と精密・電子事業の増加により、前年度同一期間を上回りました。営業利益は、主に風水力事業の減少により前年度同一期間を下回りました。 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 荏原電産 (青島) 科技有限公司2019/03/29 10:27
(3) 非連結子会社は、その総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金等のいずれも重要性が乏しいため連結の範囲から除いています。
2.持分法の適用に関する事項 - #9 重要な引当金の計上基準(連結)
- ⑥ 製品保証引当金2019/03/29 10:27
売買契約に係る瑕疵担保費用の支出に備えるため、製品売上高に対し合理的に算出した発生比率を乗じた見積保証額を計上しています。
⑦ 工事損失引当金 - #10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高は、以下のとおりです。2019/03/29 10:27
前事業年度(自 2017年4月1日至 2017年12月31日) 当事業年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日) 営業取引による取引高 売上高 45,257百万円 74,619百万円 仕入高 20,036百万円 29,069百万円