有価証券報告書-第161期(2025/01/01-2025/12/31)

(会計方針の変更)
(棚卸資産の評価方法の変更)
当社は、従来、製品、原材料及び貯蔵品の評価方法について、主に総平均法(精密・電子事業は移動平均法)による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)としていましたが、当事業年度より精密・電子事業につきましても主に総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)に変更しています。この評価方法の変更は、基幹システムの刷新を契機に、より適正な期間損益計算を行うことを目的として行ったものです。
なお、この会計方針の変更が過去の期間及び当事業年度の財務諸表へ与える影響額は軽微です。