6369 トーヨーカネツ

6369
2026/05/13
時価
439億円
PER 予
17.09倍
2010年以降
4.95-206.5倍
(2010-2025年)
PBR
1.09倍
2010年以降
0.38-1.92倍
(2010-2025年)
配当 予
3.65%
ROE 予
6.36%
ROA 予
3.86%
資料
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トーヨーカネツ(6369)の建物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
25億1600万
2009年3月31日 -5.21%
23億8500万
2010年3月31日 -9.85%
21億5000万
2011年3月31日 -5.91%
20億2300万
2012年3月31日 -5.98%
19億200万
2013年3月31日 +2.21%
19億4400万
2014年3月31日 -10.24%
17億4500万
2015年3月31日 -7.28%
16億1800万
2016年3月31日 -7.79%
14億9200万
2017年3月31日 +87.27%
27億9400万
2018年3月31日 -2.51%
27億2400万
2019年3月31日 -9.51%
24億6500万
2020年3月31日 +50.18%
37億200万
2021年3月31日 +0.7%
37億2800万
2022年3月31日 -0.3%
37億1700万
2023年3月31日 +0.86%
37億4900万
2024年3月31日 +10%
41億2400万
2025年3月31日 +26.7%
52億2500万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
①有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は所在地国の会計基準の規定に基づく定額法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
2025/06/26 11:34
#2 担保に供している資産の注記(連結)
担保資産
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物186百万円( 186百万円)277百万円( 170百万円)
機械装置及び運搬具0( 0 )0( 0 )
担保付債務
2025/06/26 11:34
#3 有形固定資産等明細表(連結)
建物」及び「建設仮勘定」の「当期増加額」は、主に和歌山第四工場建設による増加であります。
3.土地の「当期首残高」及び「当期末残高」欄の[ ]は内数で、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った事業用土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。2025/06/26 11:34
#4 減損損失に関する注記(連結)
(3)減損損失の金額及び主な固定資産の種類ごとの当該金額の内訳
種類金額(百万円)
建物及び構築物2
機械装置及び運搬具21
(4)資産のグルーピングの方法
当社グループは、原則として、事業用資産については事業を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。また、本社に関しては、共用資産として資産のグルーピングを行っております。
2025/06/26 11:34
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
2.財政状態に関する分析・検討
当連結会計年度末における総資産は674億36百万円となり、前連結会計年度末に比べ4億55百万円減少しました。これは主に現金及び預金が18億34百万円減少し、建物及び構築物が13億10百万円増加したことによるものです。一方負債は285億26百万円となり、前連結会計年度末に比べ16億13百万円減少しました。これは主に有利子負債(短期借入金・1年内償還予定の社債・1年内返済予定の長期借入金・社債・長期借入金)が合計で30億29百万円減少したことによるものです。
また純資産については、389億9百万円となり、前連結会計年度末に比べ11億57百万円増加しました。これは主に親会社株主に帰属する当期純利益により36億38百万円増加した一方で、剰余金の配当21億74百万円及びその他有価証券評価差額金により4億21百万円減少したことによるものです。
2025/06/26 11:34
#6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
(賃貸等不動産関係)
当社及び一部の子会社では、首都圏その他の地域において、事業所等のスペースの一部や、賃貸用住宅等を対象とした土地や建物の賃貸を行っております。前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は43百万円(賃貸収益は売上に、賃貸費用は売上原価に計上)であります。当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は33百万円(賃貸収益は売上に、賃貸費用は売上原価に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次の通りであります。
2025/06/26 11:34
#7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
1.当該資産除去債務の概要
一部の賃貸用設備における石綿障害予防規則等に基づくアスベスト含有建物の除去費用及び借地上に所有する製造設備等の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務であります。
2.当該資産除去債務の金額の算定方法
2025/06/26 11:34
#8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1)有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
2025/06/26 11:34

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