オリエンタルチエン工業(6380)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2025年3月31日
- 1億4267万
- 2026年3月31日 -88.79%
- 1598万
個別
- 2008年3月31日
- 1億2226万
- 2009年3月31日
- -1億3322万
- 2010年3月31日 -126.09%
- -3億121万
- 2011年3月31日
- 9108万
- 2012年3月31日 -39.02%
- 5554万
- 2013年3月31日 +31.95%
- 7328万
- 2014年3月31日 +22.31%
- 8964万
- 2015年3月31日 +63.76%
- 1億4679万
- 2016年3月31日 -5.38%
- 1億3889万
- 2017年3月31日 -40.63%
- 8246万
- 2018年3月31日 +21.53%
- 1億22万
- 2019年3月31日 +17.51%
- 1億1777万
- 2020年3月31日 -87.58%
- 1462万
- 2021年3月31日 -42.89%
- 835万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 1億814万
- 2023年3月31日 +7.37%
- 1億1612万
- 2024年3月31日 +73.93%
- 2億197万
- 2025年3月31日 -26.68%
- 1億4808万
- 2026年3月31日 -81.37%
- 2758万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価については、収益性の低下に基づく簿価切下げ後の価額で評価しております。2026/06/24 16:00
報告セグメントの利益は、営業利益(のれん償却後)ベースの数値であり、セグメント間の内部売上高および振替高は市場実勢価格等に基づいております。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、主に金地金事業であります。
2.調整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社費用であり、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額は、報告セグメントに帰属しない全社管理の資産であり、現金及び預金、本社有形固定資産、無形固定資産、投資有価証券等であります。
(3)減価償却費の調整額は、全社資産に係る減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産の増加額であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/06/24 16:00 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、連結財務諸表作成のために採用している会計処理方法と同一であります。
棚卸資産の評価については、収益性の低下に基づく簿価切下げ後の価額で評価しております。
報告セグメントの利益は、営業利益(のれん償却後)ベースの数値であり、セグメント間の内部売上高および振替高は市場実勢価格等に基づいております。2026/06/24 16:00 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 評価・教育制度の整備により従業員エンゲージメントの向上を図るとともに、次世代管理職候補を教育し、組織力・人材力を高めます。2026/06/24 16:00
当社グループは、財務の健全性を維持しつつ持続的な成長を実現するため、売上高成長率及び営業利益率を重要な経営指標として位置付けております。利益を伴う売上成長を通じて、企業価値の継続的な向上と安定した配当を目指してまいります。
(3)経営環境及び優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度におけるわが国経済は、新政権への政策期待の一方、物価高騰が続き先行き不透明な状況で推移いたしました。海外では、トランプ政権の関税政策やウクライナ情勢の長期化に加え、中東情勢の緊迫化に伴うホルムズ海峡の封鎖リスクが顕在化し、原油由来の原材料価格が大幅に上昇いたしました。2026/06/24 16:00
このような状況下にあって当社は、前期に実施したM&Aや新工場の稼働を軸に多様な市場ニーズへの対応力を高める取り組みを継続してまいりました。上半期におきましては原材料や人件費等の物価高の影響、米国の通商政策等のネガティブな外的要因の影響が顕在化したことにより営業損失を計上するに至りましたが、適正利益を確保する体制を構築すべく、2025年9月より価格転嫁を実施したことにより通期営業利益を黒字化することができました。
また、2025年12月18日付の適時開示「4社間業務提携に関するお知らせ」に基づく経営資源の最適化を推進し、事業再編の一環として、スプロケット事業部の廃止及び一部営業所の統廃合を実施いたしました。