営業利益
連結
- 2009年12月31日
- 15億100万
- 2010年12月31日 +999.99%
- 329億1700万
- 2011年12月31日 +0.81%
- 331億8500万
- 2012年12月31日 -32.21%
- 224億9600万
- 2013年12月31日 +98.76%
- 447億1300万
- 2014年12月31日 +49.89%
- 670億2100万
- 2015年12月31日 +9.99%
- 737億1400万
- 2016年12月31日 -38.94%
- 450億1100万
- 2017年12月31日 +57.03%
- 706億8100万
- 2018年12月31日 -6.25%
- 662億6500万
- 2019年12月31日 -65.62%
- 227億8000万
- 2020年12月31日
- -49億7700万
- 2021年12月31日
- 207億9000万
- 2022年12月31日 +5.73%
- 219億8200万
- 2023年12月31日 -12.19%
- 193億300万
有報情報
- #1 四半期連結会計期間、要約四半期連結損益計算書（IFRS）（連結）
- 【第3四半期連結会計期間】2024/02/06 13:03
(単位:百万円) その他の営業費用 817 992 営業利益 10,268 8,180 金融収益 952 1,136 - #2 四半期連結累計期間、要約四半期連結損益計算書（IFRS）（連結）
- 【第3四半期連結累計期間】2024/02/06 13:03
(単位:百万円) その他の営業費用 2,009 1,308 営業利益 29,874 19,303 金融収益 1,917 2,862 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 地域別では、日本は工作機械、半導体製造装置及びアフターマーケット向けを中心に市況悪化の影響を受けて需要が減少しました。米州では半導体製造装置向け、欧州はアフターマーケット向けなどの販売が落ち込み減収となりました。中国はアフターマーケット、工作機械及び電機向けの需要が軟調に推移し減収となりました。2024/02/06 13:03
この結果、産業機械事業の売上高は2,549億60百万円(前年同期比△12.6%)、営業利益は57億14百万円(前年同期比△80.4%)となりました。
当事業では、成長が期待できる電動化、自動化、デジタル化、環境市場での需要増加を取り込むため、供給力の強化と技術サービス体制の強化を進めています。さらに、状態監視システムやアクチュエータなど新たな高付加価値商品の開発と市場投入も推進することで、産業機械事業のビジネス拡大を目指していきます。