全事業営業利益
連結
- 2008年3月31日
- 693億4300万
- 2009年3月31日 -68.12%
- 221億600万
- 2010年3月31日 -48.86%
- 113億500万
- 2011年3月31日 +285%
- 435億2400万
- 2012年3月31日 +2.05%
- 444億1700万
- 2013年3月31日 -27.14%
- 323億6100万
- 2014年3月31日 +110.28%
- 680億4900万
- 2015年3月31日 +43.02%
- 973億2700万
- 2016年3月31日 -8.01%
- 895億3400万
- 2017年3月31日 -27.02%
- 653億4100万
- 2018年3月31日 +49.79%
- 978億7500万
- 2019年3月31日 -19%
- 792億7900万
- 2020年3月31日 -70.23%
- 236億400万
- 2021年3月31日 -73.04%
- 63億6400万
- 2022年3月31日 +362.45%
- 294億3000万
- 2023年3月31日 +11.91%
- 329億3600万
個別
- 2008年3月31日
- 170億5000万
- 2009年3月31日
- -59億3700万
- 2010年3月31日
- -52億8400万
- 2011年3月31日
- 96億3400万
- 2012年3月31日 +74.2%
- 167億8200万
- 2013年3月31日 -46.87%
- 89億1700万
- 2014年3月31日 +145.49%
- 218億9000万
- 2015年3月31日 -1.77%
- 215億200万
- 2016年3月31日 -56.86%
- 92億7700万
- 2017年3月31日
- -64億2800万
- 2018年3月31日
- 91億9800万
- 2019年3月31日 -57.61%
- 38億9900万
- 2020年3月31日
- -63億7200万
- 2021年3月31日
- -31億800万
- 2022年3月31日
- 81億4300万
- 2023年3月31日 +51.91%
- 123億7000万
有報情報
- #1 役員報酬（連結）
- (i)短期業績連動報酬2023/06/23 12:46
収益力の強化、株主資本の効率化、企業価値向上などの経営目標に整合する指標として、営業利益率、ROE、キャッシュ・フロー、売上高に対する新商品売上高比率並びにCO2排出量削減、安全及び品質向上等のESGに関する課題の目標達成度を指標として用い、短期業績連動報酬の額を決定します。更に、個人別の報酬額は、担当する職務の業績達成度等を勘案して支給します。
(ii)中長期業績連動型株式報酬 - #2 注記事項－金融商品、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 当社グループは、持続的に成長を続け、企業価値を最大化するための資本管理を行っています。2023/06/23 12:46
経営指標として、安定的な収益力を表わす営業利益率を重視するとともに、資産の効率性を追求してROE(親会社所有者帰属持分利益率)及びROIC(投下資本利益率)の向上と、ネットD/Eレシオ(純有利子負債/親会社の所有者に帰属する持分)の適切な管理を行います。
(2) 財務リスク管理 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 『中期経営計画2026』(2023年3月期から2027年3月期)で掲げる主な経営指標は以下のとおりです。2023/06/23 12:46
(注)『中期経営計画2026』作成時点財務目標(注) 事業ポートフォリオの変革収益を伴う成長 売上高年平均成長率 5% 営業利益率 10% 株主資本コストを上回る資本効率性の追求 ROE 10% ROIC 8% 持続的な成長を支える財務基盤の安定維持 ネットD/Eレシオ 0.4倍以下
また、非財務目標として、技術開発の取り組みにおいては新商品売上高比率の向上、環境についてはCO2排出量とCO2排出原単位の削減及び環境貢献型製品の開発に取り組んでいます。また、安全な職場環境づくりに対しては休業度数率の減少、ダイバーシティ&インクルージョンに関しては、従業員及び管理職における多様性(女性、外国人、中途採用比率)の向上などに取り組んでいます。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 地域別にみると、日本は海外経済の減速に伴う輸出環境の悪化や消費者心理を冷やす物価高など持ち直しの動きに足踏みがみられました。米国では長引くインフレや金融引き締めによる下押し圧力が強まるなど景気は減速しました。欧州はインフレの高止まりや国際的な金融システム不安が景況感の悪化につながり停滞しました。中国では第1四半期に新型コロナウイルス感染封じ込めを狙うゼロコロナ政策で経済活動が滞り、規制解除後に製造業の設備投資は伸び悩むなど持ち直しの動きに弱さがみられました。2023/06/23 12:46
このような経済環境において当社グループの業績は、材料・エネルギー・物流のインフレが一段と進行した影響を受けたものの、為替が円安に推移したことに加え、インフレ影響に対して売価転嫁を推し進めた結果、当連結会計年度の売上高は9,380億98百万円と前期に比べて8.4%の増収となりました。営業利益は329億36百万円(前期比+11.9%)、税引前利益は319億26百万円(前期比+8.2%)、親会社の所有者に帰属する当期利益は184億12百万円(前期比+11.0%)となりました。
②セグメントごとの業績 - #5 連結損益計算書（IFRS）（連結）
- ② 【連結損益計算書】2023/06/23 12:46
(単位:百万円) その他の営業費用 24 9,582 2,005 営業利益 29,430 32,936 金融収益 25 2,229 2,369