フジテック（6406）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1106億3200万
- 2009年3月31日 -2.73%
- 1076億900万
- 2009年12月31日 -28%
- 774億7800万
- 2010年3月31日 +36.99%
- 1061億3700万
- 2010年6月30日 -76.76%
- 246億6300万
- 2010年9月30日 +101.05%
- 495億8500万
- 2010年12月31日 +54.07%
- 763億9600万
- 2011年3月31日 +33.58%
- 1020億5300万
- 2011年6月30日 -78.52%
- 219億1900万
- 2011年9月30日 +122.26%
- 487億1700万
- 2011年12月31日 +57.47%
- 767億1700万
- 2012年3月31日 +36.95%
- 1050億6100万
- 2012年6月30日 -77.35%
- 237億9600万
- 2012年9月30日 +125.73%
- 537億1500万
- 2012年12月31日 +59.51%
- 856億8000万
- 2013年3月31日 +37.1%
- 1174億6800万
- 2013年6月30日 -76.21%
- 279億4600万
- 2013年9月30日 +134.82%
- 656億2200万
- 2013年12月31日 +61.38%
- 1059億300万
- 2014年3月31日 +38.86%
- 1470億5400万
- 2014年6月30日 -76.52%
- 345億3100万
- 2014年9月30日 +114.23%
- 739億7600万
- 2014年12月31日 +59.73%
- 1181億6300万
- 2015年3月31日 +39.89%
- 1652億9700万
- 2015年6月30日 -76.71%
- 384億9900万
- 2015年9月30日 +117.48%
- 837億2800万
- 2015年12月31日 +54.55%
- 1293億9800万
- 2016年3月31日 +36.89%
- 1771億2800万
- 2016年6月30日 -78.77%
- 376億700万
- 2016年9月30日 +114.56%
- 806億9100万
- 2016年12月31日 +51.91%
- 1225億7800万
- 2017年3月31日 +36.6%
- 1674億4200万
- 2017年6月30日 -77%
- 385億1100万
- 2017年9月30日 +111.44%
- 814億2800万
- 2017年12月31日 +53.87%
- 1252億9700万
- 2018年3月31日 +34.72%
- 1687億9500万
- 2018年6月30日 -78.49%
- 363億1200万
- 2018年9月30日 +113.38%
- 774億8200万
- 2018年12月31日 +57.88%
- 1223億3100万
- 2019年3月31日 +39.59%
- 1707億5900万
- 2019年6月30日 -77.06%
- 391億6900万
- 2019年9月30日 +119.2%
- 858億5900万
- 2019年12月31日 +56.61%
- 1344億6300万
- 2020年3月31日 +34.78%
- 1812億3200万
- 2020年6月30日 -81.18%
- 341億300万
- 2020年9月30日 +124.08%
- 764億1800万
- 2020年12月31日 +62.25%
- 1239億8700万
- 2021年3月31日 +36.77%
- 1695億7300万
- 2021年6月30日 -76.61%
- 396億5600万
- 2021年9月30日 +118.43%
- 866億2200万
- 2021年12月31日 +58.21%
- 1370億4100万
- 2022年3月31日 +36.47%
- 1870億1800万
- 2022年6月30日 -77.7%
- 417億500万
- 2022年9月30日 +123.52%
- 932億2100万
- 2022年12月31日 +61.72%
- 1507億5500万
- 2023年3月31日 +37.7%
- 2075億8900万
- 2023年6月30日 -75.7%
- 504億5300万
- 2023年9月30日 +112.13%
- 1070億2400万
- 2023年12月31日 +55.95%
- 1669億200万
- 2024年3月31日 +37.45%
- 2294億100万
- 2024年6月30日 -75.51%
- 561億8500万
- 2024年9月30日 +107.81%
- 1167億5900万
- 2024年12月31日 +52.54%
- 1781億200万
- 2025年3月31日 +35.46%
- 2412億5300万
- 2025年6月30日 -76.48%
- 567億3200万
- 2025年9月30日 +103.44%
- 1154億1700万
- 2025年12月31日 +53.71%
- 1774億1000万
個別
- 2008年3月31日
- 525億9700万
- 2009年3月31日 -2.96%
- 510億3900万
- 2010年3月31日 +0.48%
- 512億8300万
- 2011年3月31日 +2.24%
- 524億3000万
- 2012年3月31日 -3.08%
- 508億1600万
- 2013年3月31日 +4.03%
- 528億6500万
- 2014年3月31日 +18.05%
- 624億700万
- 2015年3月31日 +4.98%
- 655億1400万
- 2016年3月31日 -0.78%
- 650億100万
- 2017年3月31日 +0.88%
- 655億7200万
- 2018年3月31日 +3.16%
- 676億4600万
- 2019年3月31日 +7.15%
- 724億8500万
- 2020年3月31日 +3.13%
- 747億5100万
- 2021年3月31日 -3.87%
- 718億5900万
- 2022年3月31日 +5.14%
- 755億5600万
- 2023年3月31日 +2.58%
- 775億700万
- 2024年3月31日 +13.63%
- 880億7200万
- 2025年3月31日 +4.36%
- 919億800万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- 当社グループのCO2排出量(以下、CO2排出量)は以下のとおりです。2025/06/27 15:03
2023年のスコープ1、2のCO2排出量は、10.8%(基準年2019年比)減少し、23,670トンでした。売上高原単位は、2019年の14.6t/億円から29.5%(基準年2019年比)減少し10.3t/億円に低下しています。当社は環境や社会にやさしい企業として、脱炭素など社会的課題の解決に向けて、社会インフラを担う当社ならではの貢献ができることを検討し、社会的責任を積極的に果たしていきます。脱炭素の取り組みとしては、今後はサプライチェーンの取引先との情報共有を進めてまいります。
中期経営計画「Move On 5」では新たに「KPIと目標」として2030年までに2019年スコープ1、2比温室効果ガス(GHG)46%削減達成を目標として掲げています。 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- したがって、当社グループは、生産・販売・据付・保守の一貫体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「東アジア」、「南アジア」、「米州・欧州」の4つを報告セグメントとしています。2025/06/27 15:03
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2025/06/27 15:03
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しています。 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2025/06/27 15:03
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 - #5 会計方針に関する事項（連結）
- ⑤ 完成工事補償引当金2025/06/27 15:03
完成工事に係る無償補償費に充てるため、完成工事売上高に対し、将来発生が見込まれる無償補償費の見積額を計上しています。
⑥ 株主優待引当金 - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益および振替高は市場実勢価格に基づいています。2025/06/27 15:03 - #7 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注)1 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しています。2025/06/27 15:03
2 東アジアのうち、中国は28,390百万円です。 - #8 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
- ②当社が議決権所有割合10%以上の株主である会社の取締役、監査役、会計参与、執行役、執行役員または支配人その他の使用人2025/06/27 15:03
(c)①当社の取引において、当社の現事業年度の1年間当たり、当社の連結総売上高の2%以上の当社に対する支払いがある取引先(あるいは、当社の過去最近3事業年度の各1年間当たり、同等以上の当該支払いがあった相手先)
②当社または当社子会社との取引において、相手方の現事業年度の1年間当たり、当該相手先の連結総売上高の2%以上の当社または当社子会社からの支払いがある取引先(あるいは、当該相手先の過去最近3事業年度の各1年間当たり、同等以上の当該支払いがあった相手先) - #9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (2)目標とする経営指標2025/06/27 15:03
2026年3月期連結ベースで、売上高2,440億円、営業利益229億円、営業利益率9.4%を目指します。
(3)中長期的な会社の経営戦略および対処すべき課題 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (日 本)2025/06/27 15:03
前期比で増収増益となりました。売上高は、新設事業およびアフターマーケット事業が増加しました。営業利益は、人件費や材料費などの上昇の影響はあるものの、新設事業・アフターマーケット事業の採算改善により増益となりました。
(東アジア) - #11 製品及びサービスごとの情報（連結）
- 1 製品及びサービスごとの情報2025/06/27 15:03
当社グループは、昇降機・電気輸送機の生産・販売・据付・保守を主な事業としており、エレベータ・エスカレータ等の昇降機市場において、これらの機器の新設から保守までを一体として提供しており、当該事業の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しています。 - #12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2025/06/27 15:03
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しています。
2 持分法の適用に関する事項 - #13 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (5) 完成工事補償引当金2025/06/27 15:03
完成工事に係る無償補償費に充てるため、完成工事売上高に対し、将来発生が見込まれる無償補償費の見積額を計上しています。
(6) 株主優待引当金 - #14 関係会社との取引に関する注記
- ※1 関係会社との取引高2025/06/27 15:03
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 売上高 2,534 百万円 1,902 百万円 仕入高等 8,374 〃 8,020 〃 - #15 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/27 15:03
売上高については、顧客との契約から生じる収益およびそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しています。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
