有価証券報告書-第133期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

「建物」及び「構築物」	10～50年
「機械及び装置」及び「車両運搬具」	4～12年
「工具、器具及び備品」	2～20年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内による利用可能期間(5年～7年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。