オイレス工業(6282)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 42億9400万
- 2009年3月31日 -61.81%
- 16億4000万
- 2009年12月31日 -10.79%
- 14億6300万
- 2010年3月31日 +75.53%
- 25億6800万
- 2010年6月30日 -75.55%
- 6億2800万
- 2010年9月30日 +100.96%
- 12億6200万
- 2010年12月31日 +110.22%
- 26億5300万
- 2011年3月31日 +33.28%
- 35億3600万
- 2011年6月30日 -82.1%
- 6億3300万
- 2011年9月30日 +95.58%
- 12億3800万
- 2011年12月31日 +56.3%
- 19億3500万
- 2012年3月31日 +52.82%
- 29億5700万
- 2012年6月30日 -69.43%
- 9億400万
- 2012年9月30日 +87.72%
- 16億9700万
- 2012年12月31日 +61.28%
- 27億3700万
- 2013年3月31日 +21.74%
- 33億3200万
- 2013年6月30日 -76.08%
- 7億9700万
- 2013年9月30日 +131.99%
- 18億4900万
- 2013年12月31日 +65.22%
- 30億5500万
- 2014年3月31日 +37.58%
- 42億300万
- 2014年6月30日 -81.28%
- 7億8700万
- 2014年9月30日 +130.5%
- 18億1400万
- 2014年12月31日 +79.82%
- 32億6200万
- 2015年3月31日 +31.82%
- 43億
個別
- 2008年3月31日
- 29億7200万
- 2009年3月31日 -59.69%
- 11億9800万
- 2010年3月31日 +68.2%
- 20億1500万
- 2011年3月31日 +55.43%
- 31億3200万
- 2012年3月31日 -29.92%
- 21億9500万
- 2013年3月31日 +23.42%
- 27億900万
- 2014年3月31日 +13.18%
- 30億6600万
- 2015年3月31日 -2.38%
- 29億9300万
- 2016年3月31日 +8.02%
- 32億3300万
- 2017年3月31日
- -2億7000万
- 2018年3月31日
- 28億7300万
- 2019年3月31日 -14.34%
- 24億6100万
- 2020年3月31日 -1.06%
- 24億3500万
- 2021年3月31日 +35.44%
- 32億9800万
- 2022年3月31日 +27.96%
- 42億2000万
- 2023年3月31日 -1.11%
- 41億7300万
- 2024年3月31日 +43.93%
- 60億600万
- 2025年3月31日 -3.8%
- 57億7800万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2025/06/26 14:33
(注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純利益金額(円) 39.41 50.33 40.72 78.51 - #2 コーポレート・ガバナンスの概要(連結)
- <目標とする経営指標>・営業利益率15%以上2025/06/26 14:33
・ROE(自己資本当期純利益率)10%以上
2)当社株式の大規模買付行為への対応方針 - #3 役員報酬(連結)
- c)業績連動報酬等並びに非金銭報酬等の内容及び額又は数の算定方法の決定に関する方針2025/06/26 14:33
取締役(非業務執行取締役を除く。)の業績連動報酬等は、各連結会計年度の業績を反映するという観点から、親会社株主に帰属する当期純利益を主な指標として用いたうえで、職責と成果を反映させた額を業績連動報酬(賞与)として定時株主総会終結の日から1週間以内に支給いたします。非金銭報酬等は、固定報酬及び業績連動報酬(賞与)とは別枠として、取締役等(非業務執行取締役を除く、執行役員を含む。)を対象に中長期的な業績向上と企業価値増大への貢献意識を高めることを目的として株式給付信託(BBT=Board Benefit Trust)とし、その指標は中長期的な業績向上に資するという観点から中期経営計画で定めた連結営業利益といたします。また、株式報酬の決定は、事業年度ごとに役員株式給付規程に基づき、役位と指標達成度等を勘案してポイントを定め、対象者に付与する方法でおこないます。対象者が当社株式等の給付を受ける時期は、原則として退任時といたします。
d)固定報酬の額、業績連動報酬等の額又は非金銭報酬等の額の取締役(監査等委員である取締役を除く。)の個人別の報酬等の額に対する割合の決定に関する方針 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2025/06/26 14:33
当企業グループは、売上高営業利益率と自己資本当期純利益率(ROE)を経営指標として重視します。売上高営業利益率は事業の利益水準を明確化するため、ROEは資本収益性を意識した経営を実践するため、重要な経営指標としております。
なお、この両指標を高めることで、企業価値向上が図れるものと考え、売上高営業利益率は15%以上、自己資本当期純利益率は10%以上を目指しております。当連結会計年度における売上高営業利益率は10.3%であり、自己資本当期純利益率は8.4%でした。引き続きこれらの目標が達成されるように取り組んでまいります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (b)経営成績2025/06/26 14:33
当連結会計年度の経営成績は、売上高は67,604百万円(前期比1.7%減)、営業利益は6,942百万円(前期比4.8%減)、経常利益は7,381百万円(前期比5.3%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は6,308百万円(前期比15.2%増)となりました。
セグメントの実績は次のとおりであります。 - #6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 2.1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2025/06/26 14:33
(注)「期中平均株式数」は、連結財務諸表において自己株式として処理している株式会社日本カストディ銀行(信託E口)が保有する当社株式を控除して算出しております。期末株式数は、前連結会計年度194千株、当連結会計年度95千株、期中平均株式数は前連結会計年度266千株、当連結会計年度134千株であります。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 5,476 6,308 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 5,476 6,308 期中平均株式数(千株) 30,805 30,271